» ブログ » インサイダーズ
米国Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高が発表され、この7月について$39.5 billionと前月比0.4%増、前年同月比17.4%増、そして6月に続いて単月最高を更新している。2017年4月から2018年6月まで15ヶ月連続の前年同月比20%以上増が、ここでついに途切れる結果となっている。メモリ半導体の高価格が引っ張る現下の熱い活況の半導体市場という決まり表現が続いてきているが、米中摩擦はじめ世界情勢の雲行きを受けて今後に向けた警戒感が具体的に強まっている現時点でもある。 [→続きを読む]
ただの女たらしであるだけならよかったのだ。記者にほえまくり、米国のメディアを敵に回すこともあの言動では仕方がない。そしてまた、シリコンバレーを中心とするハイテク産業の人たちや、いわゆるインテリといわれる階層の人たちに人気がないのは当たり前だ。 [→続きを読む]
半導体業界の今後に向けてどんな通過点になるのか、激動要素を孕んだ2点に注目である。Intel、Samsung、TSMCおよびGlobalfoundriesに絞られていたロジック最先端プレーヤーから、Globalfoundriesが7-nm nodeについての取り組みを止めると明らかにし、淘汰の推移の1つの大きな節目となっている。もう1つ、現下のメモリの活況を反映してIC Insightsが、今年の半導体設備投資(capex)総額について初めて$100 billionの大台を越えるとともに内訳でメモリ関連が合わせて53%と半分以上を占めると予測している。一寸先は闇の様相を伴いながらの現実の展開に一層目が離せないところがある。 [→続きを読む]
今年前半の世界半導体販売高データがIC Insightsから、第二四半期の世界モバイルDRAM売上げがDRAMeXchangeから、そして第二四半期のグローバル半導体業界売上げがIHS Markitから、それぞれあらわされて史上最高が相続く現下の絶好調の市況の様相を映し出している。同時に先行き関連で、米中摩擦による半導体を含めた供給網のひび割れ懸念が出始めている一方、最先端微細化の難航による量産投資の遅れがみられ、北米半導体装置の世界billings月次データも頂上越えが顕著になるなど、水を差すいくつかの動きが並行してあらわれてきている。 [→続きを読む]
急変した仮想通貨はあるもののデータセンター、IoT、AI、自動運転、AR/VRなど新市場が着実に伸びてきて、世界半導体市場をますます比率を高めて支えているという実感がある。そんな中の新たな潮流の台頭をいくつか。数年前半導体業界を揺るがした大型M&Aが頭打ち、中国市場に傾く連携の色合いが強まってきている。IoTにしろ、AIにしろ、関係する領域が広く、ハイテク関連の会議・展示会開催それぞれの焦点の当て方に大きな移行を迫られている。スマートフォンの中国市場からサムスンが大きく後退する方向、新基軸の構築を余儀なくされている。 [→続きを読む]
DRAMの高値が引っ張る熱い活況が2年近く続く半導体業界の世界であるが、変わり目はいつ来るか、米中摩擦のインパクトはどうあらわれるか、といった懸念に見舞われる中、中国、台湾そして韓国、それぞれに内容の異なる目立つ動きが見えている現時点である。最初の本格的な先端メモリ半導体の開発生産計画を国際会議の場で発表した中国、Apple向け出荷などを控えるこの時期にTSMCの生産ラインがcomputerウイルスに汚染された台湾、そしてDRAM絶好調ながら次の新分野開拓に向けて向こう3年の投資計画をサムスンが打ち上げた韓国である。 [→続きを読む]
米国Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高が発表され、この6月の$39.3 billion、4-6月の$117.9 billionとともに月次、四半期の最高を更新、本年前半1-6月累計が昨年比20.4%増の飛躍を打ち立てている。この熱い活況がどう推移していくか、今後に引き続き注目である。一方、スマートフォン業界のランキングデータそしてFlash Memory Summit関連の動きについて、市場を牽引する主要プレーヤーの戦略、当面の取り組みが見えてくるところを受け止めている。 [→続きを読む]
韓国SK Hynixの直近の2018年4〜6月期における半導体ビジネスの決算（確定値）は、売上高、営業利益ともに四半期ベースで過去最高となった。売上高は前年同期比55％増の10兆3700億ウォン、営業利益は83％増の5兆5700億ウォンだった。売上高の8割を占めるDRAMの価格が高止まりしているため、「濡れ手に粟」状態の利益増加で笑いが止まらない状況だ。 [→続きを読む]
米国が通商法301条を発動させたことにより、米中貿易摩擦激化の影響がかなり出始めている。ZTEショックは回避できたものの、これが中国のナショナリズムに火をつけた形となった。故に半導体国産化の論調が強まり、中国政府の半導体ファンドは2018年度も2000億元（約3兆円強）と拡大方向になっている。 [→続きを読む]
米国と中国の間の貿易摩擦の中、タイミングを合わせるかのように、国防総省の研究部門、Defense Advanced Research Projects Agency(DARPA)のElectronics Resurgence Initiative(ERI：電子技術再興構想)に関連するイベント、第1回annual DARPA ERI SummitがSan Franciscoで開催されている。米国electronics業界の一層の進展に向けて向こう5年にわたり$1.5 billionが充てられる予定のERIのプロジェクト活動に対して、IBM, Intelなど主要contractors、そしてArmおよびGlobalfoundriesなど多くのsubcontractorsが発表されている。知的財産侵害に対する制裁関税の経緯の中、米国のリーダーシップを堅持する動きに注目である。 [→続きを読む]
<<前のページ 52 | 53 | 54 | 55 | 56 | 57 | 58 | 59 | 60 | 61 次のページ »
