AIの学習・推論に強いNvidiaが生成AIでも強い理由
Nvidiaが半導体メーカーの中で唯一、時価総額1兆ドルを超えた。同社の2024年度第1四半期(2023年2〜4月期)の売上額はまだ前年の金額にも達しなかったにもかかわらず、次の四半期売上額を前四半期比53%増の110億ドルとの見通しを発表したためだ。その原動力は生成AI向けのGPUだ。特に最高性能のH100というGPUの供給が足りないため、生成AI業者はチップを製造するTSMCから順番待ちを強いられている。 [→続きを読む]
Nvidiaが半導体メーカーの中で唯一、時価総額1兆ドルを超えた。同社の2024年度第1四半期(2023年2〜4月期)の売上額はまだ前年の金額にも達しなかったにもかかわらず、次の四半期売上額を前四半期比53%増の110億ドルとの見通しを発表したためだ。その原動力は生成AI向けのGPUだ。特に最高性能のH100というGPUの供給が足りないため、生成AI業者はチップを製造するTSMCから順番待ちを強いられている。 [→続きを読む]
パワー半導体に強いInfineon Technologiesがマイコン(マイクロコントローラ)の製品ポートフォリオを拡大し、現在から将来にわたり成長性が約束されているIoT分野を制覇しようという狙いが見えてきた。3年前Cypress semiconductorを買収、マイコン製品がハイエンドからローエンドまで揃い、これから先の狙いがIoTに定まった。独日米の三つの文化を強みに変えていく可能性も強まっている(参考資料1)。 [→続きを読む]
パワー半導体市場が一般産業用から自動車用へと拡大するにつれ、SiCパワーMOSFET市場も拡大している。それに合わせて新工場の設立や8インチ化の開発が進んでいる。車載市場もこれまでのEV(電気自動車)化からインホィールモーター(IWM)や、ステアリング-バイ-ワイヤー(Steering by Wire)などへ拡大、SiCやGaNの市場は拡大する勢いだ。 [→続きを読む]
半導体工場建設の話が持ち上がってはなかなか結実しない経過が繰り返されてもう何年になるか、そんな受け止めのインドであるが、今や「グローバルサウス」を引っ張る人口世界一の大国としてモディ首相のもと改めて半導体の新興一大勢力圏を目指している。 インド国内大手資源企業を傘下に擁するVedantaがインドでの半導体工場建設を目指す現下の動きが特に注目であり、台湾・Foxconnとの合弁が物別れとなり、Vedantaはインド政府の支援を求める一方、FoxconnはTSMCなどと提携を検討の模様である。これまた成り行きに目が離せないところであるが、長いブランクの後の再生&復権に向けて戦略的な支援の取り組みが展開されている我が国の現時点とともに、以下今週の動きを取り出している。 [→続きを読む]
【概要】今年の半導体産業は不況の真っただ中から始まりました。だからといって半導体産業は斜陽産業ではありません。すでに次の手が打たれています。今年1月から6月までの世界半導体の動きをレビューし、この先に見えてくる動向について議論していきます。 この11月からは間違いなく1年前と比べ、マイナスからプラスに転じます。今からその準備が必要になります。編集長が今年前半の動きを改めて解説します。 [→続きを読む]
2023年の世界半導体製造装置市場は、前年比18.6%減の874億ドルに下がるものの、24年には回復に近づき1074億ドルに復活に近づくとSEMIは、最新の予測で述べた。おりしもSEMICON Westが開催されていることから、それに合わせて予測を発表した。 [→続きを読む]
半導体工場で培った知見を活かし、工場施設の管理を一手に引き受けるNECファシリティーズ(図1)。半導体工場では、クリーンルーム内での様々な洗浄工程における純水の管理をはじめ、各種薬品供給や清浄な空気供給のシステム、排水設備、排気設備などファシリティが多い。それらの業務を一括アウトソースで引き受けている。ここにもIoT利用、すなわちIndustry 4.0の予知保全が始まった。 [→続きを読む]
経済産業省は、「日本の半導体産業は30年以上にわたり凋落してきたが、これに対して日本の半導体製造装置メーカーや材料メーカーは、世界市場で圧倒的なシェアを有しており、半導体製造サプライチェーンにおいて不可欠な存在となっている」と半導体・デジタル産業戦略検討会議資料の最新版(2023年5月30日付)でも述べており、多くの人たちもそのように信じてきた。果たしてそうだろうか。 [→続きを読む]
SBIホールディングス(注1)は、台湾のファウンドリPSMC(Powerchip Semiconductor Manufacturing Co.)と日本国内での半導体工場設立に向けた準備会社を設立することについて基本合意した、と7月5日に発表した。日本でロジック・メモリのファウンドリ専門企業に民間資本が本格的に投入される、初めての事例となる。 [→続きを読む]
米国・Semiconductor Industry Association(SIA)より月次の世界半導体販売高が発表され、この5月について$40.7 billionと年初1月以来の$40 billion台回復、そして前月比1.7%増で3ヶ月連続の小幅な増加ながら、前年同期比では21.1%減と4ヶ月連続の20%台の落ち込みである。半導体メモリの価格がこの1年で4割安では致し方ないところ、Samsungの第二四半期業績も営業益が前年同期比96%減となっている。それでもなお、第三四半期には在庫が減ってきて回復に向かうとの予想が見られている。世界販売高が底打ちかどうか、見極めをさらに要するところである。米中摩擦について、中国がガリウムとゲルマニウムの輸出規制を発表、双方の応酬のまた新たな局面を巡る関連の動きを以下追っている。 [→続きを読む]