リニアテクノロジー、工業用IoTを推進するコンソーシアムを設立
Linear Technologyが2011年12月に買収したDust Networksは、工業用のIoT（Internet of Things）を推進する企業である。日本法人であるリニアテクノロジーが10月17日「ダスト･コンソーシアム」の設立を発表した。 [→続きを読む]
2014年10月
高集積は設計技術も困難に：設計ツール編〜EuroAsia(2)
高集積LSIは微細化プロセスがコスト的に見合わなくなるだけではなく、設計技術も従来のようなコストで出来づらくなってきた。28nm以降へと微細化すると共に1ゲート当たりのコストが下がらなくなってきたためだ。 [→続きを読む]
スマホ向け10センサのハブLSI、RFアンテナチューナ〜EuroAsia (1)
今年もシリコンバレーのハイテク企業が集まるEuroAsiaPRESS October 2014に出席した。半導体チップの需要の中心であるモバイルデバイスにいかに価値を持たせるか、が半導体チップの価値を決める時代になっている。ここでは、スマートフォン用の各種センサの信号処理機能を提供するQuickLogicと、アンテナチューナ用のバリコンをMEMSで実現するCavendish Kinetics社の新製品を紹介する。 [→続きを読む]
世界で一番信頼されている企業とそれを支える部品企業
発売3日間で1,000万台を発売したアップル社のiPhone 6、iPhone 6 Plus。ほとんどの人が実物にふれないで注文して入手したはずである。今回はフォームファクタ（サイズが大きく、さらに薄くなった）が大きく変更になったのにも関わらず、売れた。これまでのアップル社の新製品発表の実績から消費者は製品の出来栄えやクオリティを触らないで信じたのであろう。SIMロックなしのバージョンでも日本円換算で10万円以上の製品を見ずに顧客に買わせる信頼は素晴らしい。 [→続きを読む]
シリコンウェーハ面積、2014年は過去最高になりそう
SEMIは2014年から2016年にかけてのシリコンウェーハの出荷量予測を発表した。これによると、2014年のシリコンウェーハ面積は前年比7%増の94億1000万平方インチになる見込みである。 [→続きを読む]
青色LEDはこれからのスマート照明を切り拓く
先週は、ノーベル物理学賞を受賞したテーマの青色LED（発光ダイオード）に関する話でもちきりだった。これは3名の日本人、赤崎勇名城大学教授と天野浩名古屋大学教授、中村修二カリフォルニア大学サンタバーバラ校教授が受賞したため、新聞紙上を賑わした。 [→続きを読む]
Samsung、HP、他に見る、事業環境激変を受けたそれぞれの動き
モバイル機器の活況、そして新興市場での低コスト化に向けた地場勢力の伸びなど、パソコンそして半導体業界の景観が激変して、大手各社が新たな事業戦略の対応を迫られている。中国地場のスマートフォンメーカーに押されたSamsungは、利益を支える半導体に向けて最大規模の工場建設に踏み切ると発表する一方、Hewlett-Packard(HP)は、パソコンと企業向けハードウェア/サービスを分離して、さらに再構築を加えるとしている。利益確保、規模の拡大を目指す各社それぞれの対応が相次いでいる。 [→続きを読む]
Samsung、史上最大のメモリ工場を韓国内に建設
Samsung Electronicsが156兆ウォン（147億ドル：）という巨額の投資をモバイル用デバイス向けのチップ製造のためにソウルの南75kmの平沢（ピョンテク）という場所に新たな半導体工場を作る計画を発表した。この工場はSamsungのどの工場よりも大きなものになるという。 [→続きを読む]
青色LED発明者たち、ノーベル賞受賞おめでとう
赤崎勇名城大学終身教授と天野浩名古屋大学教授、中村修二カリフォルニア大学サンタバーバラ校教授の3名が2014年ノーベル物理学賞を受賞した。理由は青色LEDの発明である。赤崎氏が名古屋大学教授であった時代に天野氏と共に、光が見える程度の青色LEDを発明した。その後、徳島の日亜化学工業にいた中村修二氏が効率を上げ実用的なレベルに引き上げた。日亜化学は蛍光塗料の会社から、一躍LEDの先端企業となった。 [→続きを読む]
増加基調が続く8月世界半導体販売高、史上最高ペース
米国Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高のデータ発表が行われ、今回はこの8月分である。ここ6ヶ月連続で月次販売高が増加を重ねており、今年1-8月の販売高累計が前年同期比10.1%増と史上最高に向かうペースとなっている。最近の話題をさらっているApple社のiPhone 6およびiPhone 6 Plusをはじめとするモバイル機器が牽引しているという見方がやはり大方であり、地域別販売高の金額および伸び率でAsia Pacific、そしてAmericas地域が引っ張る構図となっている。 [→続きを読む]
