文化勲章受章者と文化功労者に半導体研究者2名が選ばれる快挙
10月25日に2011年度文化勲章受章者と文化功労者が政府から発表され、半導体分野から2名の研究者が選ばれたことは快挙である。青色LEDを最初に開発した名城大学教授の赤崎勇氏（当時は名古屋大学）が文化勲章受章者に、東京大学名誉教授の菅野卓雄氏が文化功労者にそれぞれ選ばれた。 [→続きを読む]
2011年10月
グローバルなコラボで培われる最先端技術の粋が続々
最先端の新技術、新製品の発表が続く中、ARMおよびXilinxからのそれに注目させられている。ARMからは、20-nm、64-bit、"little dog, big dog"といった高性能化、省電力化へのアプローチが見られる一方、Xilinxからは2.5D IC stacked実装、すなわち"インターポーザ"を駆使した世界最高容量のFPGAが、ともに実機デモによるアピールである。TSMCによる製造、CadenceによるCADなど、グローバルなコラボがあってこそ実現される半導体最先端技術という流れをここでも強く感じている。 [→続きを読む]
照明用LEDドライバが低消費電力化を推進、さまざまな技術が競いあう
LEDドライバが新しいフェーズに入った。これまで、LED照明を念頭に置いたLEDストリング（LEDチップを直列に多数接続したもの）を並列に数列〜十数列並べたものが多かった。最近、安価で消費電力の削減を図ったドライバが登場、そのアーキテクチャはPFC（力率改善回路）内蔵で0.97以上の力率を改善、電解コンデンサ不要のドライバ、回路の簡素化などさまざまな技術が登場している。 [→続きを読む]
ここがヘンだよ、ニッポン6〜システムLSIという和製英語
先週、米国西海岸、先々週はベルギーと2週続けて海外を回ってきた。日本のメーカーには、わが社はシステムLSIメーカーだとか、システムLSIに注力するとか、という表現をとるところが多いが、海外企業は決してシステムLSIメーカーだとは言わない。そもそも「システムLSI」という言葉は海外では通用しない。和製英語である。 [→続きを読む]
28nmのFPGAはインタポーザ利用でTbps実現、マルチコア内蔵で処理+解析用に
台湾のTSMCが28nmプロセスの量産を開始、28nmプロセスをベースにしたFPGAを米国のザイリンクス（Xilinx）社とアルテラ（Altera）社がそれぞれ発表した。共に、28nmという微細化プロセスに特長があるのではなく、ザイリンクスはシリコンインタポーザを利用した2.5次元ICを、アルテラは英ARMのCortex-A9のマルチコアを内蔵したCyclone VとArria Vをそれぞれ発表している。 [→続きを読む]
この第2四半期で300mmウェーハと200mmとの世代交替が明確になった
SICAS（世界半導体生産キャパシティ統計）は、2011年第2四半期（4〜6月）の数字を発表、それによると参加企業が減った影響があり、生産能力・実投入数とも下がった。しかし、SEMI統計のシリコンウェーハ面積はむしろ対前四半期比4.6%伸びたため、実数としては、この程度の伸びを示したといえそうだ。 [→続きを読む]
パナソニックがリストラ方針をテレビ、パネル、半導体で続々発表
先週は、残念ながら、パナソニックの事業縮小のトピックスが続出した。まずテレビ事業を縮小する方針を発表した後、魚津工場をはじめとする半導体生産5工場において1000人規模の従業員を削減すると、日本経済新聞が10月23日の第1面で報じた。 [→続きを読む]
堰を切ったスマホ、タブレットそしてPCの凌ぎ合いの動き
Jobs氏死去から2週間、追悼期間の区切りを示すかのように、俄かにエレクトロニクス・半導体業界各社の新製品発表、競合鬩ぎ合いの動きが活発に熱気を帯びて行われている。Jobs氏が強く対抗意識をむき出しにしたというグーグルからも、サムスンと組んだ新規スマートフォンが発表されている。モトローラやカナダのリサーチ・イン・モーション(RIM)も負けじと新たな打ち上げがあり、スマホ、タブレットそしてPCの凌ぎ合いが経済低迷のなかの消費者心理と対峙する形と受け止めている。 [→続きを読む]
未来の携帯機器を映し出す半導体がカギとなる、ファブレス成功への道
1〜2年後のデジタルカメラやビデオカメラはどのような機能を持つようになるか。半導体チップから未来を描けるようになる。CEATECは消費者向けの民生用電子機器の展示が多く、これを最先端と思っていたら大きな間違い。半導体チップを見ているとさらにその先の電子機器が見えてくる。Ambarella社のチップがそれを教えてくれる。 [→続きを読む]
量子ドットを用いた高効率太陽光発電に期待
フクシマにおける原発事故が起きたものの、世界の電力需要は依然として増している。ドイツ等の一部の国々は疑問を強め原子力発電をストップさせつつある。そのために再生エネルギーの開発に向けて期待が高まってきた。独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が04年に発表した予測レポートは、PV2030というタイトルが付けられ、世界で最も引用されている稀有な例だ。 [→続きを読む]
