2018年11月

2018年の世界半導体市場の成長率は、15.9%になる見込みだとWSTS（世界半導体市場統計）が発表した。今年も二けた成長を維持しそうだ。製品別では、今年も前半まではメモリバブルの状況が続き、33.2%増と市場全体をけん引した。メモリ、特にDRAM単価の値上がりにより半導体売上額全体に占めるメモリの割合は34.5%にまで跳ね上がった。 [→続きを読む]

Embedded Technology & IoT Technology（通称ET&IoT総合技術展）2018が変容してきた。従来の組み込み技術の展示会から通信モジュールを含むIoTシステムの展示会に変わりつつある。加えて、半導体メーカーの参加が少なかったが、今年は14社にもなった。パシフィコ横浜全館を使っており、来場者は3日間で前年比5.2%増の2万6607人となった。 [→続きを読む]

2018年10月における日本製および北米製の半導体製造装置の販売額が少し落ちてきた。日本製は前月比6.5%減の2001億1300万円、北米製は1%減の20億5910万ドルとなった。日本製はSEAJ、北米製はSEMIが発表した数字である。共に3カ月の移動平均値となっており、10月の数字は8~10月における平均値となっている。 [→続きを読む]

2020年東京オリンピック/パラリンピックを控え、通信容量増大に対応する5G通信に向けた記事が多くなってきた。5G通信の最大の特長はデータレートの10Gbpsだけではなく、レイテンシの1ms、携帯電話だけではないさまざまなモノとの接続、である。これまでの通信方式と大きく違いIoTやクルマ、AIとも関係する。 [→続きを読む]

米中摩擦が引き続くなか、アップルのiPhone販売不振による生産削減の見方が広がり、メモリ半導体価格の下落が相まって、にわかに市場の暗雲模様が度を増して漂ってきている全体的な様相が見られている。1つとして、北米半導体装置メーカーの10月の世界billingsが、5ヶ月連続で前月比減少、ここ11ヶ月で最低水準となっている。インテルの10-nmでの立ち後れが目立ってきている最先端プロセスの取り組みでは、IBMが次世代サーバ用にTSMCに生産委託する動きも見られている。先行きに向けて懸念の払拭を図る策を探る一方、容赦のない選択を推進していく現下の情勢を受け止めている。 [→続きを読む]

Xilinxが東京オリンピック/パラリンピックや大きなコンサートのような大きなイベントに備えて、4K/8Kで非圧縮・圧縮のビデオ伝送が可能なFPGAソリューションを準備した。GPUよりも高速というアクセラレータカードALVEOや19年出荷予定のVERSAL（参考資料1）などで、100Gbps Ethernetなどに対応する。 [→続きを読む]

今後、2021年までに最も高い年平均成長率で伸びていく産業はやはり、自動車エレクトロニクス分野で、6.4%で成長していく（図1）。このような市場調査レポートをIC Insightsが発表した。次が産業機械や医療機器などを含む産業用で5.4%となっている。 [→続きを読む]

IoT専用の通信ネットワークLPWA（Low Power Wide Area）の一つであるLoraWANを推進する団体、Lora Allianceが日本企業の参加を呼びかけ、このほど来日した。LPWAは概して、データレートは数100bpsから数100kbpsくらいと低く、電池動作で数年間持たせる規格が多い。電波の届く距離は10数kmと遠い。LoraWANも免許不要の周波数帯を使い、0.3〜50kbpsで10マイル(16km)以上飛ばす。 [→続きを読む]

先週は、ミュンヘンで欧州最大のエレクトロニクスショーであるElectronicaが開催され、大きなトピックスは、やはりクルマだったようだ（11月15日の日本経済新聞）。マスメディアは自動運転に関心が集まるが、電動化やシェアリングの話題もある。自動運転に必須のAI（自動認識）ではパナソニックのコンサルティング事業も報じられた。メモリの単価がようやく10月に値下がりをはじめ、需要喚起できるようになりそうだ。 [→続きを読む]

この時期恒例、2つのランキング・データに注目、ともに現下の業界模様が色濃く醸し出されている。IC Insightsからの2018年半導体サプライヤ(ファウンドリーを含む)販売高ランキング・トップ15予測では、Samsungの前年比26%増に対し、インテルは同14%増とともに大きく伸びていながら伸び率の差で首位と2位の開きが一層拡大、さらにSK HynixがTSMCを抜いて3位に入っている。米中摩擦をくっきり反映するデータ、スーパーコンピュータ・トップ500では、500の比率で中国が45%と拡げる一方、米国は22%とこれまでで最低、一方、計算速度ランキングのトップ2を米国が奪還している。 [→続きを読む]