SK Hynixがファウンドリサービスを開始

東芝を買収するらしいと騒がれている韓国のSK Hynixがファウンドリサービスを開始した。7月10日に工場の正式オープンを発表し、12日の日本経済新聞もそれを報じた。また、SEMIが2017年の見通しを発表し、半導体産業の好況さを日経や日経産業新聞などが報じた。 [→続きを読む]
東芝を買収するらしいと騒がれている韓国のSK Hynixがファウンドリサービスを開始した。7月10日に工場の正式オープンを発表し、12日の日本経済新聞もそれを報じた。また、SEMIが2017年の見通しを発表し、半導体産業の好況さを日経や日経産業新聞などが報じた。 [→続きを読む]
昨年10月からこの5月まで8ヶ月連続で$30 billionを上回ったという米SIAからの世界半導体販売高の発表を受け、また、スマートフォンはじめモバイル機器の新モデルがこれから打ち上げられ市場を活性化する期待感もあって、10%台半ば増の$400 billionを超える本年の予測があらわれてきている。久方ぶりの昔懐かしい感じ方のある二桁の伸び、そして2010年の$300 billion以来の大台越えとなる。早々に半導体製造装置業界、ファウンドリー業界、そして半導体intellectual property(IP)業界それぞれの波紋が浮き出ており、半導体市場の動きとともに今後に注目である。 [→続きを読む]
世界的には4G(第4世代の移動体通信)と呼ばれるLTEの次の5G(第5世代の移動体通信)の測定実験が始まっている。National Instruments、Tektronix、Keysight Technologiesなどが続々5G向け測定器やその実験を発表している。 [→続きを読む]
2017年の世界の電子システムの売上額は、前年比わずか2%増の1兆4930億ドル(約160兆円)にとどまるが、半導体販売額は15%増の4191億ドルに成長する。これはIC Insightsが最近発表したもの。この市場調査会社は、2021年には半導体市場は5000億ドルに達するとみている。 [→続きを読む]
2017年5月の世界半導体販売額は、3カ月の移動平均値で前年同月比22.6%だとSIA(米半導体工業会)が発表した(参考資料1)が、5月単月の数字がWSTSから発表された。それによると、前年同月比23.8%増の316.2億ドルと単月で3カ月連続300億ドルを超えた。好調さは持続するようだ。 [→続きを読む]
スウェーデンの乗用車メーカーVolvo Carsが、2019年から発売するクルマは全て電動化すると現地時間7月5日に宣言した。従来のガソリンやディーゼルを使う内燃エンジンの乗用車を生産停止する。7月7日の日経産業新聞が報じたが、翌8日にはフランス政府が2040年までに内燃エンジン車の国内販売を止める方針を打ち出した、と日本経済新聞が報じた。 [→続きを読む]
米国Semiconductor Industry Association(SIA)から月次世界半導体販売高が発表され、このところの活況が続いて$31.9 billionに達し、前月比1.9%増、前年同月比22.6%増と2010年9月以来最大となる伸びを示している。メモリが大きく引っ張ってSamungの4-6月四半期業績が過去最高の営業利益となり、半導体売上げが該四半期あるいは年間でも長年の業界No.1であるインテルに追いつく、あるいは追い越すのではという市場trackersの見方が一層真実味を増してきている。データセンター、AIはじめ引っ張って向こう10年最盛期、golden decadeという表わし方も見られる半導体市場の先行きにますます注目である。 [→続きを読む]
半導体製造装置もニッチ市場で勝負する時代といえそうだ。アルバックは、IGBTパワー半導体に特化した加速エネルギーが2keV〜30keVと低い加速電圧と、最大2400keVと極めて高い加速電圧の2種類のイオン注入装置を発売する。それぞれ浅い、深いpn接合を作るのに使う、両極端のニッチ向け装置だ(図1)。 [→続きを読む]
2017年6月に最もよく読まれた記事は、「東芝メモリの売却交渉先を3社に決定」であった。これは東芝メモリの親会社である東芝が、子会社の売却先を産業革新機構とベインキャピタル、日本政策投資銀行の3社に決めたというニュースを伝えたもの。東芝のニュースリリースに対して、Western Digitalとの訴訟が未解決だけにこれで決着したわけではないことも付け加えた。 [→続きを読む]
完全固体の薄膜電池を英国のベンチャーIlika社が開発しているが、このほど使用温度範囲を大きく広げ、-40°Cから150°Cまで使える製品Stereax P180を開発した。これは自動車をはじめとする工業用に使えるレベルだ。同社のビジネスモデルは、IPベンダーであり、大手電子部品メーカーにライセンス供与することで、量産へつなげる意向だ。 [→続きを読む]