米国の量子情報科学産業振興政策からわかる国家戦略
AI、IoT、深層学習や量子技術などの先端部門で、日本が学界、産業界とも世界を牽引しているとは残念ながら言い難い。それは査読付き論文発表件数（参考資料1）や特許出願件数（参考資料2）のデータが如実に示している。折しもAI・量子技術戦略が審議されている（参考資料3）。競争力の起死回生策の一環として、是非実効ある施策を期待したい。ここで米国の国家戦略の一端をレビューしておこう。 [→続きを読む]
鴨志田元孝の技術つれづれ
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Global Trend 2040のTechnologyの章を読んで（後編）―超結合世界とは何か
前編（参考資料1）ではGlobal Trend 2040のTechnologyの章、中でもIT関連を中心に、随所に拙いコメントを付記しながら抄訳の形で内容を紹介した。しかしながら前編の図1で何が何と超結合（Hyperconnected）されるのか、どういう意味でHyperconnectedという言葉を使っているのだろうか、これまでのIoTの説明などで一般に使われている図と何が異なるのか、という点が明瞭にはなっていないと筆者は感じた。 [→続きを読む]
Global Trend 2040のTechnologyの章を読んで（前編）〜ますます競い合う世界
筆者は既に英国Economics誌発刊「2050年の技術」の中に使われている表題を総覧した分析で、これからはIoT、AI、Deep Learningが主要な課題になると記していた（参考資料1）。その後、米国国家情報会議（National Intelligence Council）が発表した「Global Trend 2040」（参考資料2）も同様に将来動向を見据えた文献と知った。これはバイデン大統領誕生に合わせて、政府の施政方針を固める上の参考としてまとめられたもの（参考資料3）で、全編を通して中国との覇権争い対応に絞られている。ここではSemiconportalの読者層に鑑み、政治と軍用技術に関する項目は省き、「テクノロジーの将来をどう見ているか」という観点からIT分野に限定して筆者なりに読み解き、その結果をまとめた。 [→続きを読む]
AI搭載デジタル化は成功実績を重ねて邁進あるのみ
現代はDX（デジタルトランスフォーメーション）推進の時代で、関連セミナーも多数開催されている。決定的な変革をデジタル技術で起こすのがDXであり（参考資料1）、そこではAI、IoT、深層学習が欠かせない。しかし学術論文誌を調査すると、例えば日本からのIoT関連発表論文が極めて少なく憂慮すべき状態である（参考資料2）。近年発行されたスタンフォード大学の「AI Index 2021」(参考資料3)でも日本の査読済み論文数の少なさが示されていた（参考資料4）。筆者のこれまでの報告は、主に学術論文誌関連の動向に注目したものである。 [→続きを読む]
AIの統計が示す日本の課題
スタンフォード大学人間中心人工知能研究所（Stanford Institute for Human-Centered Artificial Intelligence）（参考資料1）から“2021年版人工知能大全”ともいうべき資料集「AI Index Report for 2021」（参考資料2）（以下Index Reportと記す）が2021年3月3日に発刊された。222頁にわたる豊富なデータを集積した資料集である。既にIEEE の E. Strickland氏は、その中から15枚のグラフを抜粋して抄録をまとめ、2021年4月22日に配信されたIEEE Spectrumに掲載している（参考資料3）。 [→続きを読む]
AI・人工知能EXPO2020(秋)に出展した日系ベンチャー企業の発展を祈って
展示会やセミナーがオンラインでも行われるようになり、自宅に居ながらにして展示会を見学、あるいはセミナーに参加できる時代になった。一方、新しい分野のオンライン展示会に参加しても、個人的なことで恐縮だが、筆者にとってはどうしても昔馴染みのあった半導体関連企業のブースには目が行くが、馴染みのない新興ベンチャー企業のブースは通り過ぎがちである。 [→続きを読む]
日経BP IT Japan 2020 を視聴して（前編）~キーノート講演より
2020年8月26日から3日間、日経BP社主催によるBusiness Executive Forum「IT Japan 2020」（参考資料1）が開催された。「開催概要」によると、「ニューノーマルに備えシナリオプランニングと共にDX（Digital Transformation）に挑む経営者やビジネスリーダーに向け、IT企業/コンサルティング各社のトップや専門家、有識者の知見を集積した完全オンラインセミナー」とある。充実したプログラム内容で、しかも無料ということもあって、興味津々、参加登録した。 [→続きを読む]
日経BP IT Japan 2020 を視聴して（後編）~エグゼクティブ講演より
“人”に最大の力を マイクロソフトの挑戦（日本マイクロソフト） ―講演内容 日本マイクロソフトからは執行役員常務・クラウド&ソリューション事業本部長の手島主税氏が登壇した。現状の急速なDXの進展を「通常なら2年かかるDigital Transformationの進展が、わずか2ヵ月で達成されたのが現状だと言える」と表現されたのが印象に残った（参考資料1）。 [→続きを読む]
ウェビナーを視聴して見えてきたもの
2020年6月の拙文（参考資料1）を投稿した時、編集長の津田建二氏より以下の趣旨のメール(参考資料2)を頂いた。「最近は自宅でのテレワークが多い。しかしビデオ会議による取材や会見、オンラインセミナーなどを多用するようになると、情報が入らないとか、遅れそうだ、など焦りを感じなくなった。シリコンバレーでは20年近く前からテレワークは日常化しているので、米国ではそれほど大きなギャップはなかったと思うが、日本ではコロナ収束後のニューノーマルで、テレワークを多用する働き方が急速に加わり、大きなステップに直面したと感じている。でもオンライン化で効率がもっと上がるのではないかと思われ、何か、新しい時代の夜明けを感じ、わくわくする」。 [→続きを読む]
2050年の技術予測―課題はやはりIoT、人工知能（AI）、深層学習関連か
開発実用化研究を担当する者は、市場が要求するものを、市場が要求する時期にタイムリーに提供するための製造技術や商品を開発実用化しておかなければならない。そのためには常に開発計画を見直し、整理しておく必要がある。しかし的確に先を見通すのは一般に難しい。筆者も今は読書とインターネットしか思考を巡らす手段しかないが、再度将来の社会の姿を予測し、必要な開発課題を整理してみたいと考えた。 [→続きを読む]
