Keysight Technologiesが8チャンネルを同時に観測できるミッドレンジのリアルタイム（RT）オシロスコープを発売した。この測定器「Infiniium MXRシリーズ」（図1）は、1台で8台のオシロスコープの機能を果たす。オシロだけではなく周波数表示も可能なスペアナ機能、さらにロジアナ機能も持ち、最大周波数帯域6GHz、サンプリング速度16Gサンプル/秒、とほぼ万能な測定器といえる。 [→続きを読む]
安倍政権は、厚生労働省クラスタ対策班の西浦博北海道大学教授の「接触を8割削減しないと感染者数が指数関数的に増える」というシミュレーション結果、それを鵜呑みにする専門家委員会の判断に頼って諸政策を発表してきた。しかし、最近は、日本の検査数は少なすぎてその不十分なデータを前提とし、その前提条件さえも公開せず第三者が検証できない試算は信憑性にかける、と多くの識者から指摘されるようになった。西浦氏は巷では「8割おじさん」と呼ばれているが、「8割削減」の意味も未だにはっきりしないままである。 [→続きを読む]
セミコンポータル主催のSPI Free Webinar「新型コロナウイルスに対して半導体企業は何ができるか Part3」（参考資料1）では、市場調査会社Informaの技術調査部門Omdiaの南川明氏が、20年第1四半期（Q1）における半導体企業の業績から、後半にかけての今後の見通しを述べた。
[→続きを読む]
台湾TSMCが米国に5nm以降の先端プロセスを見据えた最新工場を設立すると5月15日に発表した。同日、米国商務省の産業安全保障局BIS（Bureau of Industry and Security）は米国製半導体製造装置で作られた半導体チップは生産国を問わず、華為及びその子会社に出荷してはならない、と発表した。この二つのニュースは米国による華為つぶしが裏側にある。 [→続きを読む]
アフリカ全54カ国にも感染が広がった新型コロナウイルス、世界全体の累計感染者は5月14日時点で443万人を超え、新規感染者は新興国が先進国を上回っている現状とのこと。第2波に警戒しながらの経済再開に向けた動きが米欧各国はじめ進められ、我が国では緊急事態宣言が39県で解除され追加経済対策が施されようとしている。半導体関連では、米国の中国、特にHuaweiに対する輸出制限圧力が日を追って高まる一方、米中に挟まれた立場の台湾・TSMCが米国・Arizonaに最先端の新工場を建設する発表が行われる急展開の現時点となっている。トランプ大統領は新型コロナで中国を威嚇、「関係遮断も」と迫っている中、中国の半導体の躍進ぶりも垣間見えてきている。 [→続きを読む]
セミコンポータル主催のSPI Free Webinar「新型コロナウイルスに対して半導体企業は何ができるか Part3」を5月14日に開催した。2020年の世界的なマクロ経済的な視点とミクロ的な業界の視点を折り混ぜながら、市場調査会社Informaの技術調査部門Omdiaの南川明氏と、セミコンポータルの編集長による講演を行い、活発な議論が交わされた。(動画あり)
[→続きを読む]
Bluetooth通信機能を搭載したデバイス(スマートフォンやパソコンなど)は2015年から2019年まで毎年3億台のペースで出荷されてきた。2020年からは毎年4億台ずつ増えていく。このような見通しをBluetooth SIG（Special Interest Group）が発表した。すでに2018年から19年は4億台増えた(図1)。なぜ、Bluetoothがこれほどまでに成長を続けるのか。 [→続きを読む]
シリコンウェーハの出荷面積が2018年第4四半期からずっと減り続けていたが、2020年第1四半期になり、ようやく減少が止まった（図1）。20年第1四半期に出荷されたシリコン面積は前四半期比で2.67%増の29億2000万平方インチとなった。 [→続きを読む]
ゴールデンウィークが開けた後でも緊急事態宣言は関東地区などで継続され、新型コロナウイルスの影響はそう簡単には消えないようだ。2020年第1四半期の半導体販売額、半導体ウェーハ面積共にプラス成長に回復している。こんな中、IoTシステムの応用が2件報告されている。畜産業や害獣被害対策などへの応用である。 [→続きを読む]
新型コロナウイルスの感染者が金曜8日時点で1週間前と比べて、184→187カ国・地域、310超→377万人と拡大する中、以前の姿には戻れないNew Normalに適応しながら、中国・韓国、そして米欧各国それぞれに段階を踏んだ経済再開が図られる一方、我が国では緊急事態が今月末まで延長される方向である。そんな現時点で、恒例の米国・Semiconductor Industry Association(SIA)から世界半導体販売高の発表が行われ、1-3月四半期が前四半期比3.6%減、前年同期比6.9%増、そして3月が前月比0.9%増、前年同月比6.9%増となっている。COVID-19危機インパクトがまだあらわれない見え方であるが、善戦健闘なのかどうか、今後予想される急激な落ち込みへの反応如何に注目するところである。 [→続きを読む]
