日本の研究開発が衰退、その問題点や解決策を模索

昨日までのゴールデンウィークの間大きなニュースがない中、日本の研究開発を巡るあり方についての解説記事が目についた。5月3日の日本経済新聞は日本企業の研究開発費の伸びが海外企業に劣っている、と伝えた。6日には日経の科学技術の競争力が低下していると感じる研究者が多いことをアンケート調査で明らかにした。 [→続きを読む]
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昨日までのゴールデンウィークの間大きなニュースがない中、日本の研究開発を巡るあり方についての解説記事が目についた。5月3日の日本経済新聞は日本企業の研究開発費の伸びが海外企業に劣っている、と伝えた。6日には日経の科学技術の競争力が低下していると感じる研究者が多いことをアンケート調査で明らかにした。 [→続きを読む]
半導体メモリは、次々と新しい用途を見つけ成長してきたが、この勢いは衰えていない。NANDフラッシュは金融市場に活路を見つけ、DRAMはAI市場を見つけた。韓国SK Hynixはこの1〜3月期に最高益を達成、Micronは都内に開発拠点をオープンさせた。 [→続きを読む]
Microsoft、中国のアリババが半導体チップの開発に乗り出し、米中貿易戦争の余波が半導体にもやってきている。Microsoftは、セキュリティ回路を搭載したSoCを自社開発し、アリババはCPUコアの開発会社中国C-Sky Microsystemsを買収する。中国当局の出方次第で、東芝メモリの行方やQualcommのNXP Semiconductor買収が不透明になってきた。 [→続きを読む]
半導体製造装置の世界市場が6兆円を突破した、とSEMIが4月9日に発表した。2017年の世界販売額は前年比37%増の566億ドル(約6兆円)と2000年バブルの時の販売額をようやく超え、過去最高額になった。半導体デバイスの2017年販売額はこれまでのスマホやIoTとは全く違いメモリバブルを享受したものであるが、それはいまだに続いている。 [→続きを読む]
DRAMの単価がいまだに下がらず、Samsungは空前の営業利益を上げている。1〜3月期の営業利益が15兆6000億ウォン(約1兆5600億円)を計上、特に半導体部門は11兆ウォン(約1兆1000億円)だというメモリバブルを謳歌している。メモリだけではなく半導体全体が好調で、IoT、5Gの進展もあり、後工程で設備投資が活発になっている。 [→続きを読む]
IoTとAI(人工知能)、クルマ、クラウド、5GといったITのメガトレンドの中で、IoTやAIを使った応用が着実に進み、電子部品、半導体はその準備をやはり着実に進めている。電子部品と半導体の動きを紹介する。 [→続きを読む]
ワイヤレス通信技術の活用で、超音波伝送や電力伝送などの応用が登場しているというトピックスが3月26日の日本経済新聞に掲載された。また、社会インフラの老朽化を検知するIoTセンサやヘルスケアセンサなども小さなトピックスとして採り上げられている。IoTはもはや完全に定着し、ニュースでもIoTという言葉を使わなくなった。 [→続きを読む]
クルマ用半導体の開発競争が活発になっている。48V系の回生システムを使うマイルドハイブリッド、CMOSイメージセンサ、物体の自動認識のための機械学習向けGPU、などクルマ向けに半導体の記事が目立つ。BroadcomのQualcommに対する買収提案はあっけない幕切れになった。 [→続きを読む]
IntelがBroadcomを買収するかもしれない。こんなニュースが3月9日午後5時(米国東海岸時間:日本時間10日午前6時)にニュース専門放送CNBCで流れた。ネタ元はWall Street Journalのようで、BroadcomがQualcommに買収提案しているが、この買収が失敗したらIntelがBroadcomを買うかもしれない、という内容だ。 [→続きを読む]
先週は、バルセロナでMWC(Mobile World Congress)が開催されたがニュース少なく拍子抜けだ。開催前に発表されたSamsungの新型スマートフォンGalaxy S9に関するニュースと、各国の通信オペレータが5Gの商用化を速めると発表したことにとどまる。 [→続きを読む]
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