新型コロナウイルス肺炎「COVID-19」のインパクトが度を増して世界的に波及、米国・Silicon Valleyの業界記事にもタイトルを独占しつつある様相が見られている。一層手を尽くしてサプライチェーンそして世界経済が回復するよう、ひたすら鎮静化を待ち望むところである。そんな祈る思いの中、米国Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高が発表され、今年出だしの1月について$35.5 billion、前月比2.2%減、前年同月比0.3%減となっている。今回のウイルスは2019年12月に中国湖北省武漢での患者発生が発端、1月販売高にある程度、そして2月以降への大きな下振れが避けられないが、戻していく好材料に敏感に注目していくところである。 [→続きを読む]
東京大学がTSMCとの提携を発表し(参考資料1)、東京工業大学が産学共同を進めるなど、大学を挙げて産業界・社会に役立つ研究を始める動きが活発になっている。東工大は、2019年に就任した益一哉学長(図1)の元、第1回国際オープンイノベーションシンポジウムを開催、IPや特許をコンソーシアム内で共有、優先的にライセンスを受けられるという事業化に向いた方式を提案している。 [→続きを読む]
2020年2月に最もよく読まれた記事は「盛り返す中、相続く問題意識：AI規制、顔認識技術、サイバー攻撃」であった。これは、長見晃氏が毎週まとめているブログ記事で、AIや顔認証に対する倫理の問題が議論されているとの見方を紹介し、AppleのブラウザSafariにおける脆弱性をGoogleが指摘するなどセキュリティ向上も問題であることが議論されている。 [→続きを読む]
フレキシブルエレクトロニクスあるいはプリンテッドエレクトロニクスが、機械的に曲げられるといった柔軟な特性だけではなく、伸び縮みも可能で、ヘルスケアやメディカル応用に向けて現実味を帯びてきた。電子的に機能するトランジスタにはウェーハを薄く削ったシリコンCMOS LSIを使うことで、シリコンとのハイブリッドのエレクトロニクスと位置付けられるようになったからだ。 [→続きを読む]
韓国の大邱（テグ）広域市（図1参照）は、首都ソウル、南部の国際港湾都市釜山（プサン）に次ぐ3番目に大きな都市だが、ここにある新興宗教の教会で新型コロナウイルス肺炎の集団感染が発生した。2月下旬に入り急に毎日数百人単位で感染者が急増し始め、一気に蔓延している。日本政府は、3月1日に日本人に同地域への渡航禁止勧告を行った。しかし翌2日にはその範囲を拡大しなければならぬほど事態は急展開している（図1）。 [→続きを読む]
新型コロナウィルスが蔓延する中で、マイナスの影響を予測して景気の下方修正が出ているが、逆にこれをプラスに転じさせようというビジネスも現れた。また、回復期に備え、企業と大学のいわゆる産学共同や企業同士のパートナーエコシステムの構築なども盛んになってきた。 [→続きを読む]
中国も本当に山を越えたのか、中国以外の感染者数が多くなってきたという新型コロナウイルス肺炎「COVID-19」のインパクトが世界中に一層拡がってきて、記録ずくめの落ち込みの1週間となった米国金融市場、カリフォルニアでも相次ぐイベント中止や出展辞退、韓国およびイタリアはじめ世界五大陸への拡がり、そして我が国でも学校を休みにする首相の要請が行われるに至っている。ひたすら鎮静化を待つ非常時の対応が広がる中、半導体業界関連の動きは、世界の業界各紙の見方、各社の業績発表、そして各国・地域の業界の統計データに随時目を配って総合的に捉える必要を感じるところである。当面なんらか落ち着くまでの兆しを探し求める期待である。 [→続きを読む]
