2019年5月

2019年第1四半期における世界半導体トップ15社ランキングが発表された(表1)。これによると、前四半期に続き、第1位は157億9900万ドルでIntelとなった。今回はメモリバブルがはじけ、メモリメーカーはことごとく惨敗でマイナス2桁成長となった。これは米市場調査会社のIC Insightsが発表したもの。 [→続きを読む]

OmniVision Technologiesは、チラつきの多いLEDヘッドランプやテールランプでも自動認識できるビデオ信号プロセッサOAX4010を製品化した。このISP（Image Signal Processor）はクルマ市場を狙い、LEDフリッカ(チラつき)を抑制しながらもダイナミックレンジが120dBと広いことが特長だ。同社車載製品担当シニアマーケティングマネージャーのKevin Chang氏にその詳細を聞いた。 [→続きを読む]

昨年7月に「韓国でなかなか育たない非メモリビジネス事情―韓国政府の危機感」と題して、中国勢の隆盛で韓国の半導体産業が競争力を失ってしまうのではないかという強い危機感を持つ韓国政府が非メモリ強化策を打ち出したがどれも成功していないことを紹介した（参考資料1）。 [→続きを読む]

東芝デバイス&ストレージ社が早期退職優遇制度を利用して350名の人員を削減する。2019年9月末までの退職を前提として準備が整い次第、順次募集を始める。これまでも東芝エネルギーシステムズ社と東芝デジタルソリューションズ社で昨年11月に早期退職を実施、2019年3月末までに823名が応募した。2018年度決算説明会で明らかにした。 [→続きを読む]

2018年におけるアナログ半導体のランキングが発表された。Texas Instrumentsのトップは相変わらずで、2位Analog Devicesまでは変わらないが、3位にInfineon Technologiesが入った。これは米市場調査会社のIC Insightsが発表したもの。 [→続きを読む]

パワー半導体市場が2020年からの飛躍に向け300mm工場設立、SiCやGaN-on-Siへの投資などが活発化している。ロームがEV（電気自動車）向け半導体を強化するためエンジニアを100名採用、東芝は安全なリチウムイオン電池SCiBが日産、三菱に採用された。また米中貿易戦争はじわじわと景況悪化へと進んでいる。 [→続きを読む]

半導体業界にも大きく影を落とす米中貿易摩擦であるが、遅過ぎるとする交渉の進展に業を煮やした米国トランプ大統領が、中国製品$200 billionに対する関税を10%から25%に上げると宣告、振り回された1週間となっている。 米中両政府ワシントンDCでの2日間の閣僚級協議が行われる最中、米東部時間5月10日午前0時1分(日本時間同日午後1時1分)、上記制裁関税が引き上げられ、中国も報復措置をとるとしている。両国間の交渉は継続として決裂は回避された形であるが、世界経済の重荷と称される該摩擦の先行きは予断を許さないところがある。このような中、半導体最先端微細化に向けたトップ3社の取り組み、動きに今後の糧として注目させられている。 [→続きを読む]

英市場調査会社のIHS Markitが、2019年の半導体市場予測を発表した。リーマンショック以来の落ち込みで、2018年の4820億ドルから7.4%減の4462億ドルになると見込んでいる。2018年12月での予測は2.9%増であったから、その幅は10%を超えると強調している。 [→続きを読む]

「プレステVR（仮想現実）をやっていると頭がクラクラしてきて気持ちがいい。でも完全に酔っぱらった状態になるので、アブナイかもしれない。1日6時間以上やることは年がら年中であり、こんなに夢中になってしまってよいのかしら、と深く思い悩むこともあるのよ」。 [→続きを読む]

2019年4月に最もよく読まれた記事は「3月、世界半導体はズタズタ!!〜東芝、サムスンに厳しさ」であった。これは泉谷渉氏のルネサス、東芝メモリ、Samsung、メガチップスなどの落ち込みを論じた記事で、製造装置メーカーの景気指数(フィラデルフィア指数)は上向きを示すことが今後の回復の速さを示しているとした。 [→続きを読む]