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SEMIもSEAJも製造装置の販売は順調に推移

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SEMIもSEAJ(日本半導体製造装置協会)も2017年4月から受注額とB/Bレシオを開示しなくなった。販売額しか明らかにしていない。このため、セミコンポータルでは、SEAJだけではなくSEMIの北米市場での半導体製造装置の販売額も同時に載せることにする。

図1 2017年4月までの日本製(青)と北米製(橙)の半導体製造装置の販売額 共に3カ月の移動平均で表している

図1 2017年4月までの日本製(青)と北米製(橙)の半導体製造装置の販売額 共に3カ月の移動平均で表している


製造装置の受注額を表示しなくなったのは、大手メーカーが受注額を開示しなくなったため。半導体製造装置大手の金額は大きいため、中小だけの受注額ではもはや意味をなさなくなった。

日本製半導体製造装置の販売額と、北米の半導体製造装置の販売額の両方の推移をみると、世界的な傾向がわかる。これまでは半導体製造装置のB/Bレシオや受注額の推移が近未来の景気動向を示していたが、日本と北米の両方の推移を見ていると、より世界的な動向がわかる。特に製造は、台湾や韓国の比重が大きいため、日本も北米でさえもこれらの地域へ多く出荷しているため、日米の製造装置の推移は業界全体をより正確に表すことになる。

図1で見ると、日本製も北米製も半導体製造装置の販売額は右肩上がりで進んでいる。図の数字は3カ月の移動平均値であるが、共に右肩上がりの傾向を示しており、傾きが鈍ることがあっても、急に下がるとは考えられない。

最近の急成長は、2000年のバブルに次ぐ勢いを持っているが(図2)、2000年のITバブルの時とは違っている。東京エレクトロンによると、ITバブルの時はけん引のファクタが見えなかったが、今回は良く見えており、バブルとは思わない、という。最近の半導体ブームはITバブルの時の過熱感とは異なるようだ。


図2 北米製半導体製造装置の販売額の推移(1991年1月〜2017年4月) 3カ月の移動平均

図2 北米製半導体製造装置の販売額の推移(1991年1月〜2017年4月) 3カ月の移動平均


2000年のITバブルでは、急速に伸びた分、落ち込みも大きかったが、回復までに3〜4年を要している。それだけピーク値が大きすぎたと言えそうだ。当時は、携帯電話トップのNokiaが携帯電話市場を年間4億台のところ6億台と見積もったために、基地局への投資も含め、現実とあまりにもかけ離れた投資をしたり、インターネットというだけでベンチャーの株価が上がりすぎたりした。また、WSTS(世界半導体市場統計)の2000年は前年比36.8%増という、とてつもなく大きな数字であり、SEMIによる北米の半導体製造装置は72%増と、これも大きすぎた数字であり、バブルとなった。

今回の半導体ブームはメモリがけん引し、それによりロジックやアナログも需要が増えている。ただし、半導体デバイスの成長率は前年比で10%程度とみられることから、バブルとは言えない。

(2017/05/30)

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