Semiconductor Portal

2025年6月

» 2025年6月

Samsung、ついにDRAMトップの座をSK hynixに明け渡す

Samsung、ついにDRAMトップの座をSK hynixに明け渡す

2025年第1四半期(1Q)におけるDRAM業界の販売額は前四半期比(QoQ)で5.5%減の270億ドルとなったが、これまで盟主として君臨してきたSamsungが2位に転落した。代わって1位となったのは、SK hynixだ。Hynixは、AIデータセンター向けのAIチップとセットで実装されるHBMを生産してきた。HBMはDRAMチップを複数枚重ねたメモリ。 [→続きを読む]

世界半導体はトランプ関税で減速懸念も〜台湾の生産額は前年比19%増、中国のSiCは急浮上〜

世界半導体はトランプ関税で減速懸念も〜台湾の生産額は前年比19%増、中国のSiCは急浮上〜

全くもって馬鹿げた米国トランプ大統領の関税問題が半導体業界にとっては懸念材料になると言われはじめた。なにしろ、世界のすべての国・地域に例外なく関税をかけてやるとの公約を実行しようとしているのであり、これこそクレイジーとしか言いようがない。我が国においても国家半導体戦略カンパニーともいうべきラピダスに逆風が吹き始めており、2027年以降のラピダスの最先端半導体の米国輸出について、徹底的な関税をかけられてしまえば、かなりの打撃になるのである。 [→続きを読む]

5月に最もよく読まれた記事は、良好な業績を残す2企業の取り組み

5月に最もよく読まれた記事は、良好な業績を残す2企業の取り組み

2025年5月に最もよく読まれた記事は、「Qualcomm、東京エレクトロンの決算から見えてくる今後の動向」であった。これは、モバイルプロセッサやモデムに強いQualcommが常に新しい技術を織り込むことで業績を伸ばしていることや、今後の中国向け売上を落としながら業績を上げている東京エレクトロンの取り組みを伝えた記事である。 [→続きを読む]

2024年における日本半導体企業の市場シェア、8.2%に低下

2024年における日本半導体企業の市場シェア、8.2%に低下

世界の半導体市場における日本企業のシェアが2024年には8.2%まで低下したことがわかった(図1)。日本企業のシェアは1986年から1993年の間は世界のトップに君臨していたが、それ以降はシェアが下がり続け、特にリーマンショック以降は急激に低下し10%程度まで落ちた。そして24年はこれまで最低の8.2%まで落ちた。米国の次は韓国で21.1%である。 [→続きを読む]

中国が半導体で脅威に、SiCでは上位10社に3社、華為は5nmチップを開発

中国が半導体で脅威に、SiCでは上位10社に3社、華為は5nmチップを開発

中国の半導体が力を付けてきている。パワー半導体のSiCの世界ランキングで10位以内に3社も入ってきたという報道もある上、華為(ファーウェイ)が従来の7nmプロセスではなく5nmプロセスの開発に成功したというニュースもある。一方、日本市場を狙う動きもある。半導体売り上げトップのNvidiaが量子コンピュータ技術で日本を支援すると発表した。 [→続きを読む]

米国半導体規制&流動的な半導体関税に対する米国内外の反応&影響関連

米国半導体規制&流動的な半導体関税に対する米国内外の反応&影響関連

AI半導体に続いて電子設計自動化(EDA)ソフトウェアの中国に対する輸出規制の強化が米国政府から課されて、米欧はじめ半導体業界に加わる波乱である。さらに半導体関税の動向に注視せざるを得ないということで、米国内外のさまざまな反応および影響が見られている。米国と中国の貿易交渉は、首脳会談の必要が打開に向けて迫られるなか、主要半導体メーカーから米国政府に対して半導体関税をむしろ米国のハイテク・リーダーシップを損なうものといった警告が発せられ、合わせて、中国市場におけるビジネス機会の損失が訴えられている。米国政府のエスカレートするスタンスに対して、中国とEUが接近を図る動きが見られるなど、現時点の関連を取り上げている。 [→続きを読む]

<<前のページ 1 | 2 | 3