先週のビッグニュースはやはり、Nvidiaの決算発表だろう。2025年11月〜26年1月期（同社2026年度第4四半期）における売上額はGAAPベース（米国会計基準）で、前年同期比（YoY）73%増の681.27億ドル（約10.5兆円）、営業利益は売上額の65%に相当する442.99億ドルと絶好調である（図1）。半導体企業に適した非GAAPベースではYoYで67.7%増の461.07億ドルにもなる。売上額は3カ月前の決算発表では今期の売上額を650億ドルプラスマイナス2%と見ていたため、これまでの発表と同様、上方修正された格好だ。

図1　Nvidiaの四半期ごとの売上額推移　2024年度第2四半期（2023年5〜7月期）から急速に伸びている。　出典：同社の決算資料からセミコンポータルがグラフ化

2026年度（2025年2月〜26年1月）では、2159.38億ドル（33兆4700億円）になり、YoYで65%成長である。営業利益率はGAAPベースで60.4%にもなる。2025年の世界半導体ランキング（/archive/editorial/market/260227-2025topranking.html参考資料1）では、世界の半導体企業の決算を1〜12月に換算して掲載しているが、Nvidiaの数字はこの2129.38億ドルを用いている。1〜12月の数字を公開していないため、その期間に最も近い数字を使った。

2023年5〜7月期はNvidia以外の半導体企業は2021〜22年の半導体不足の後の低迷期にいた頃だが、Nvidiaはこの時から急成長を遂げてきた。この四半期ごとの決算発表では、次四半期の予想を必ず見積もっていたが、次四半期の実績では全て予想を上回ってきた。にも拘わらず、株価は決算発表後に必ず下がっていた。投資家やアナリストは、Nvidiaという無名の企業が急に株価を上げてきたため、その内下がるだろう、との思いがあったためだ。

しかし、同社は2016年のGTC（GPU Technology Conference）で、AI企業に生まれ変わったことを実質的に宣言していた。日本のAIモデル開発会社のプリファード・ネットワークスと共同開発してきた様子を見せており、PyTorchやプリファードのAIライブラリ「チェイナー」を利用したプレゼンも見せていた。つまり、AIへ会社の舵を切り替え始めたころからAI応用の実績を積んできた。これがNvidiaの最大の強みとなっている。

2012年、カナダトロント大学のヒントン教授（2024年ノーベル物理学賞受賞）の学生がニューラルネットワークモデルで自動認識技術の精度を格段に上げた発表の後、GoogleやMicrosoft、Metaなどのハイパースケーラがそのディープラーニング技術を追試した結果、さらに高精度の（誤認識率が一桁）自動認識ができることが判明しAIブームを作った。NvidiaはハイパースケーラにGPUとソフトウエアCUDAを提供しAI需要を確実につかんでいた。

Nvidiaの2026年4Qでの売上構成を見ると、4つの部門（データセンター、ゲーム、企業向け可視化技術、自動車、その他）別では、データセンター部門の売上額が全体の91.5%に当たる623億ドルとなり、AIデータセンターの伸びが著しい。この売上額はYoYで75%成長、前四半期比（QoQ）で22%増とやはり急成長している。

さらにデータセンター部門の売上比率が大きすぎるため、それをコンピュート部門とネットワーク部門に分けた発表もしている。GPUやCPUなどのコンピュート部門の売上額は513億ドルと最大で、ネットワーキング部門のそれは110億ドルとなっている。ただし、伸び率はネットワーク部門の方が大きく、YoYで3.67倍（267%増）と、コンピュートの1.57倍（57%増）よりも伸びている。単体のGPUやCPUを買ったからと言ってそれらをつなぐNVLinkインターフェイスと、ネットワークプロセッサがなければ、並列動作の性能を上げられない。このためネットワークプロセッサもNvidiaから購入する必要があるのだ。このネットワークプロセッサ市場には、NvidiaやBroadcomに加え、ネットワーク機器のCisco Systemsも独自チップ市場に参入した。

従来のゲームとAI PC分野は、YoY47%増の37億ドルだが、QoQでは13%減となっている。ただし、これは、第3四半期にピークが来る季節要因（クリスマス商戦に向けた需要）によるもので、1年前も同様の傾向であった。この分野ではAI PC向けのLLM（大規模言語モデル）推論動作で35%性能向上させている。

企業向け可視化技術（Professional Visualization）はYoY159%増、QoQでも74%増の13億ドルとなった。この三つの部門では、最新製品のBlackwellというGPUが大きく寄与している。

自動車とロボット部門の売上額はまだ小さく、YoYで6%増、QoQでも2%増の6.04億ドルに留まっている。この部門は自動運転向けのチップだけではなく、ソフトウエアや開発ツールなどを含む開発環境も提供する。例えば、自動運転向けのオープンなAIモデルやシミュレーションツール、データセットなどからなるNvidia Alpamayoファミリを発表、次世代の自動運転向けに、安全で理由付けのしっかりしたAV（自動運転車）開発を推進する。Mercedes-Benzをはじめとするさまざまな自動車のOEMや、ティア1サプライヤ、CAD/CAM/PLMソフトウエアベンダーともパートナーシップを組みAI搭載のAVやロボットの開発を推進している。売り上げに貢献するにはまだ時間がかかりそうだ。

Nvidiaは次期四半期（2027年度第1四半期：2026年2〜4月）の見通しについても発表している。売上額は780億ドルプラスマイナス2%と予想するが、ここには中国向けデータセンターコンピュート部門の売上は含んでいない。

参考資料
1. 「2025年の世界半導体企業トップ20社ランキング、Nvidiaダントツ」、セミコンポータル、(2026/02/27)