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半導体製造装置市場のB/Bレシオが0.73に低下

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ひと月前の記事「半導体製造装置市場に黄色信号」では、来年にかけて製造装置市場が要注意になっていることを伝えた。日本製半導体製造装置のB/Bレシオ(販売額に対する受注額の比)が8月の0.81から9月には0.73にまで低下した。黄色信号ではなく、もはや警戒を表す赤信号になっていると言えよう。

半導体製造装置 日本製装置 受注高/販売高


日本製半導体製造装置は、日本市場だけではなく世界市場へも出しているため世界の半導体製造装置市場の先行きを占っている指標ともいえる。今のところ、B/Bレシオの低下には歯止めがかからない。このため、これから半年ないし1年先の市場は決して明るくないことを覚悟しなければならない。そのための対策を各社がとる方向に向かっているはずだ。

対前年同期比で見ると、これは一目りょう然だ。販売額こそ対前年比で7%増の1895億円と増加傾向にあるものの、受注額は42%減の1196億円にとどまる。特に、この9月の対前年比の落ち込みは著しい。


半導体製造装置 日本製装置 受注高・販売高


この景気の先行きは、サブプライムローンの焦げ付きからも見られるように、米国の消費指数の一つである、住宅価格の下落が住宅バブル崩壊を引き起こしたと見る向きは多い。10月27日付けの日本経済新聞によると、米国の住宅着工件数は2006年の12月に155万戸をピークにずっと減少傾向にあり、直近の9月では120万戸にまで落ちてきている。実に8割程度になる。住宅着工件数の下落傾向にも歯止めがかかっていない。

加えて、クリスマス商戦は中国製玩具など子供用品のリコールが65万7000点にも上ると、やはり同日の日経新聞が伝えている。塗料に有害な鉛が含まれていたためだというが、この信頼回復には相当な年月を要するとみられる。クリスマス商戦はエレクトロニクス産業にとって大きな市場であり、下半期の景気を占う意味もある。今年のクリスマス商戦の苦戦が早くも予想される。

半導体ビジネスの先行景気指標として、半導体検査装置分野の販売、受注額がある。販売額としてこれまで、8月の単独では対前年同期比でプラス成長だったが、9月はマイナスで12%減の258億円となった。4〜9月の累計でも14.1%減の1508億円である。受注額を見るともっと厳しい。9月単月で、対前年同期比35%減の224億円であり、4〜9月累計では26.8%減の1286億円となっている。製造装置市場全体よりも先行する検査装置市場がこのような弱含みであることからも、装置メーカーとしては手綱を引き締める時期であることは間違いない。


半導体製造装置 日本製装置

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