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パワーとセンサのインテリジェント化で勝負するonsemi

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Hassane El-Khoury氏(図1)が、若手の経営者として注目されていたCypress SemiconductorのCEOから、2020年にonsemiのCEOになり、2年が経とうとしている。onsemiはこの間に大きく変わった。自動車と産業用の半導体を持っているonsemiは、インテリジェントパワーとインテリジェントセンサにフォーカスすることを進めてきた。onsemiのメッセージはかなり明確になってきた。CEOのHassane El-Khoury氏にその戦略について聞いた。

図1 onsemi社 社長兼CEOのHassane El-Khoury氏

図1 onsemi社 社長兼CEOのHassane El-Khoury氏


El-Khoury氏がonsemiに来る前まで、同社はON Semiconductorと呼ばれていた。元々同社はMotorolaからディスクリート半導体部門を独立させて生まれた。競争力のあるCPUやMCUを設計・生産していた部門(その後Freescale Semiconductorとして独立)はMotorolaに残した。社会が集積化に向かっている中で、ディスクリートでは全く競争力がない。そこで、ON Semiconductorは、さまざまな集積回路の企業を買収し手に入れ、製品ポートフォリオを増やした。債務は増えるものの、競争力のある製品を産み出してきた。この結果、パワー半導体が強化され、イメージセンサも手に入れた。

同氏がON Semiconductorに来て、社名をonsemiと変え、これからの同社を成長させていくうえで、これからのポートフォリオとしてIntelligent PowerとIntelligent Sensorに的を絞った。今回、日本の顧客に対しても米国その他の国々と同様、これからの目標について、顧客へ約束すると述べた。自動車と産業用はまさに日本の得意な産業であり、日本の顧客に大いに期待している。onsemi全体の売り上げは5四半期連続過去最高だが、日本での売り上げは6四半期連続過去最高となっている。

onsemiは例えばセンサ技術では、自動車用のイメージセンサで首位を行くが、LiDAR用の受光器にも力を入れており(参考資料1)、自動車用の両センサのフュージョン技術も開発している。さらに自動車向けと工業向けも相互に応用が利く。例えば自動車向けのイメージセンサを工場のマシンビジョンにも使える。AIと組み合わせて工場のインテリジェント化にもパワーとセンサは共に使われる。

そして、経営戦略として勝利の方程式ともいうべきWinning Combinationがある(図2)。この言葉は、新生ルネサスエレクトロニクスがよく使う言葉で、シリコンバレーではやっているようだ。onsemiは4つの言葉をその組み合わせとして使った。一つは、エンドツーエンド(E2E)の供給保証である。最近まで悩まされていた半導体不足で顧客迷惑をかけたことがその根底にある。二つ目が差別化技術でリードすることだ。特にデバイスとパッケージ技術で差別化を果たす。


オンセミの勝利の組み合わせ / onsemi

図2 勝つための秘訣はウィニングコンビネーション 出典:onsemi


そして三つ目は製品ポートフォリオのインテリジェントパワーとセンサ。4つ目が投資効率の高い拡張性である。拡張性のない新潟工場に加え、オハイオ州の200mm工場をLinear ASIC社に売却した。余談だが、Linear ASIC社の子会社であるLA Semiconductor社は180nmプロセスまでのファウンドリ専門業者として再生した。

差別化技術として例えばSiCデバイスではonsemiはリーダーになれるという。その理由の一つとして、最初の言葉であるE2Eの供給保証ができることを上げた。SiCの結晶メーカーであるGT Advanced Technologies社を4億ドルで買収し、結晶から半導体プロセス、そしてテストとパッケージング、モジュールまでE2Eで揃った企業は他にはないからだとしている。同じSiCデバイスを手掛けているInfineonは結晶部門を持っていない。また、結晶を持つSiCデバイス企業でもモジュールまでは手掛けていない。その意味でonsemiは、結晶作りからモジュールまでE2Eで製品を供給できる体制を持つ。

これらウィニングコンビネーションに加え、サステイナブルなエコシステムも重要で、半導体の製造から応用に至るエコシステム全体に渡って持続可能性が求められている。単なる省エネルギーやソリューション提供だけではなく、循環型経済に沿った企業の在り方を追求していく。

参考資料
1. 「Onsemiの画像センサ戦略、産業用ToFセンサ追加、新潟工場はファンドへ売却」、セミコンポータル (2022/11/02)

(2022/11/16)

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