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覇権、威信をかけた凌ぎ合い…半導体業界、スーパーコン

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世界を引っ張るスタンスを求めて、各国、各社の凌ぎ合いが続いている。半導体業界、そしてその地域、製品分野別のデータからは、米国および中国が現在のモバイル機器が牽引する市場の伸びを大きく担っていることが分かる。恒例の年に2回のスーパーコンピュータ性能ランキング・トップ500が発表されており、第10位に新顔が見られる以外変わらないトップ10となっているが、首位はIntel製品を駆使した中国のシステムであり、両大国が絡みながら拡大する半導体そしてシステムの世界の現状が見えてくる。

≪半導体の重み≫

半導体を国家戦略の中核に置いている米国において、Semiconductor Industry Association(SIA)による半導体の重みを強調するキャンペーンがたも次の通り始まろうとしている。

◇Hey, while you're taking your next selfie, don't forget about the chip industry-SIA kicks off "It all starts here" campaign for chips (11月14日付け VentureBeat)
→Semiconductor Industry Association(SIA)が、"It all starts here"のテーマでマーケティングキャンペーンを開始、現代エレクトロニクスにおける半導体技術の重要性を強調の旨。「機器の爆発的増加が見えており、もっと重要なのはデータの爆発的増加である。IBMでは、データを次の自然資源と呼んでいる。」(SIAのSilicon Valleyでのannual dinnerにて基調講演を行ったIBMのsenior vice president and director of research、John Kelly氏)SIAは公正で開放された貿易を求めて世界の国・地域に圧力をかけてきている歴史的経緯があるが、現在は中国に焦点を定めて以下の成果が最近得られたとしている。

◇Altera CEO Pushes for Free Trade in Chips (11月14日付け The Wall Street Journal)
→Semiconductor Industry Association(SIA)がSilicon Valleyで13日木曜開いたannual dinnerにて、Robert Noyce awardを受けたAlteraのCEO、John Daane氏。中国当局が半導体の重要な分類からの関税撤廃に合意したことを米国半導体業界は歓迎、これはアメリカの半導体メーカーの勝利以上にJohn Daane氏の大手柄であった旨。2010年当時、Daane氏はSIAのchairmanであり、SIAは、いくつかの半導体を単一ユニットにまとめる新規途上の製品分類、multicomponent semiconductors(MCOs)について中国の25%関税撤廃の推進を決定した旨。SIAは米国当局に新たな通商合意交渉を働きかけて、その努力が11日火曜の米国と中国の間の協定で実を結んだ旨。新しいグローバルInformation Technology Agreement(ITA)の道が開ける見込みの旨。

これに対して、中国は中国で、半導体を中軸に置かざるを得ない危機感を次の通り認識しているのは、前回の本欄でも示した通りである。

◇China's chip industry awaits boom despite challenges (11月17日付け China Daily USA)
→中国は"世界の工場"として知られ何でも作れそうだが、半導体は"Made in China"リストに目立って欠けている旨。統計では中国の2013年の半導体輸入は20.5%増の$231.3 billionで、原油など他の品目の輸入を上回っている旨。実際、ここ10年にわたって中国の輸入リストのトップに一貫して位置している旨。

モバイル機器活況の恩恵を受けている台湾の本年の半導体業界が、次の通り表されている。

◇Semiconductor firms to see rise of over 16%: IEK-Data: Taiwan chip firms will have 2014 sales of $71B+ (11月17日付け The Taipei Times (Taiwan)/Chinese News Agency)
→業界リサーチ団体、Industrial Economics and Knowledge Center(IEK:産業經濟與趨勢研究中心)発。台湾の2014年の半導体業界outputが$71.26 billionに向かっており、2013年から16.4%増、世界全体の半導体業界が昨年から6.5%の伸びが見込まれる中でのこの伸びである旨。

世界を引っ張る半導体製造拠点たることを"中国の夢"と表して、今後20年にかける道筋としている。

◇Chinese Dream for IC Powerhouse Is Coming True-Analysis: China will become a world power in chips (11月18日付け EE Times)
→1)EE Timesのexecutivesおよびアナリスト調査。約20年半導体製造を基幹産業の1つにすることを狙っている中国が、向こう10年でその夢を叶える可能性の旨。中国の構想は、AppleのiPhoneおよびiPadなどモバイル機器を組み立てるのに用いる半導体の90%以上を輸入に頼るところからきている旨。中国の半導体輸入は、$160 billionを越えて石油輸入を上回っている旨。
 2)業界アナリストによると、中国は、electronicsの組立を越えてそれらelectronicsに向けた自前の半導体の設計、製造に移っていく備えの旨。「中国の半導体生産はIC市場全体よりずっと急速に伸び、政府の計画および促進策が支援しようとしている」(IC InsightsのBill McClean氏)旨。

次に、このほど発表されたスーパーコンピュータ性能ランキング・トップ500であるが、以下の概要となっている。Intelのプロセッサを駆使する中国「天河2号」システムの首位が続いている。

◇Top 500 Supercomputers Sputter-Growth in performance at historic lows (11月17日付け EE Times)
→今回リリースされた最新スーパーコンピュータtop 500ランキングでは、少なくとも今時点は成長が鈍化、ほとんど変化が見られない旨。
parallelismを強めるためにacceleratorsを引き続き採用、interconnectとして10-Gbit/s Ethernetに移行し始めている旨。第10位の3.57 petaflop Cray CS-Stormシステムが、トップ10でただ1つ新しい顔、中国の33.86 PFlop Tianhe-2が依然最も強力なシステムであり、総数3,120,000について16,000ノードの各々に2つのIntel Xeon Ivy Bridgeおよび3つのXeon Phiプロセッサを用いている旨。

◇スパコン、中国が4連覇…理研の「京」は4位 (11月18日付け YOMIURI ONLINE)
→スーパーコンピュータの計算速度をランク付けする「TOP500」の今年2回目の発表が17日にあり、理化学研究所の「京」は、1秒あたり1京510兆回(1京は1兆の1万倍)の計算をこなして4位だった旨。1位は同3京3862兆回の中国「天河2号」、1〜5位は4回連続で変わらなかった旨。

各国、そして各社のスーパーコンピュータ関連のシステム、デバイスについてのアプローチが、タイミングを合わせるように以下の通り目についている。

◇NEC、500万円のスパコン、2017年に発売 (11月16日付け 日経 電子版)
→NECが2017年にも、価格が500万円程度のスーパーコンピュータを発売する旨。計算能力を現行機の5倍に上げながら部品を減らしてコストを抑えた旨。国産のスパコンは計算能力がより高い「京」があるが、企業などが共同利用しているため好きなときに使えないなどの難点があり、いつでも使える製品として企業や研究機関の導入を見込む旨。
開発した新型機「オーロラ」(仮称)は幅と奥行き、高さがともに1メートルの機種で計算能力は1秒間で85兆回、現行機(16兆回)の5倍になる旨。
CPUに使う半導体の回路を微細にすることで、半導体1個当たりの処理能力を上げる一方で半導体の数を減らした旨。電源回路や冷却装置が少なくて済み、価格は現行機(5000万円)の10分の1に抑える旨。

◇Cray looks at ARM64 for supercomputing-Cray considers 64-bit ARM-based processors, Intel chips for supercomputers (11月18日付け Electronics Weekly (U.K.))
→Crayが、自社スーパーコンピュータ用にIntel製品と並んで64-ビットARMプロセッサを評価しており、1つには米国政府プログラム、FastForward 2のもと、high performance computing(HPC)に向けて64-ビットARMsを探求している旨。Crayはまた、64-ビットARM半導体メーカー、Caviumと協働、Caviumの48 ARMコアThunderXプロセッサ-ベースのprocessing clustersを構築、supercomputingに向けたARMアーキテクチャーをテストしている旨。

Intelからは、高性能interconnectの新たなロードマップが発表されている。

◇Intel Guns for InfiniBand-Mellanox defends its turf in clusters (11月17日付け EE Times)
→Intelが、同社Omni-Pathロードマップの新たな詳細を発表、高性能computingシステムを主導するinterconnectとしてInfiniBandを飛び越えていく旨。Mellanoxが素早く反応、big computer clustersをつなぐのに用いられる該技術で先端を維持する期待の旨。今回の場で、Intelは、10-nmプロセスで作るXeon Phiの将来版、Knights HillがOmni-Pathを統合と発表、該interconnectは最大100 Gbit/sのデータレートをサポート、現状のInfiniBand製品より高いport densityおよび56%低いlatencyの旨。特にIntelは、Omni-Pathスイッチ半導体が今日のInfiniBand半導体の36 portsに対して48 portsを統合、clustersスイッチが少なくなるとしている旨。

そして最後に、IBMからは、世界最高速のスーパーコンピュータへの照準、アプローチが以下の通り表されている。半導体とアーキテクチャーとの今後の織り成しに注目である。

◇IBM Is Redesigning Supercomputers to Solve Big Data Problems (11月17日付け IEEE Spectrum)

◇IBM to Build DoE's Next-Gen Coral Supercomputers-Data-centric local processors to surpass 100 petaflops (11月14日付け EE Times)
→米国Department of EnergyのCoral(Collaboration of Oak Ridge,Argonne, and Livermore)プログラムの狙うところは、世界最高速のスーパーコンピュータ。DoEが本日、Oak Ridge National Labの新しい"Summit"およびLawrence Livermore National Labの新しい"Sierra"に向けて、IBMの"data centric"アーキテクチャーを選んだと発表、両方ともに2017年までに完成予定の旨。Argonne National Labsはpre-exascaleスーパーコンピュータに向けて異なるアーキテクチャー(未発表)を選択、一緒になって該Coralプログラムは、米国スーパーコンピュータarsenalに最大400 petaflopsを加えていく旨。


≪市場実態PickUp≫

【産業用半導体の世界市場】

ここでも米国そして中国が引っ張っている産業用半導体の世界市場である。
今年、2014年が12.9%の伸びと、昨年の11.4%から拡大するとともに、米国と中国で約45%と半分近くを占める構図となっている。

◇Industrial ICs to grow 12.9% this year, says IHS-IHS: Industrial chip market to hit $38.5B this year (11月19日付け Electronics Weekly (U.K.))

◇China and US boost worldwide industrial semiconductor market in 2014 (11月20日付け ELECTROIQ)
→IHS Technology発。中国の力強さが継続、米国経済が復活、これらが合わさって、今年の産業用半導体の世界市場の伸びの加速を引っ張っている旨。2014年の産業用半導体グローバル市場売上げは、2013年の$34.0 billionから12.9%増の$38.5 billionに達し、2013年の11.4%の拡大に比べて大きな市場の伸びの増加となると見る旨。

◇産機向け半導体12.9%増、今年、IHS予測、民間航空機けん引 (11月21日付け 日経産業)
→米調査会社、IHSが20日、2014年の産業機器向け世界半導体市場が前年比12.9%増の385億ドル(約4兆5400億円)になる見込みと発表、2013年(11.4%)を上回る成長率で、分野別では製造工程を自動化する「ファクトリーオートメーション」「ビル・ホーム・コントロール」「民間航空機」の3分野がけん引した旨。地域別に見ると、米国が全体の約30%、中国が約15%を占める旨。

【IC市場分野別】

こんどはIC市場を分野別に2018年までの伸びの見方である。大きく6つに注目、すなわちcomputer, consumer, 通信, 車載, 産業/医療および政府関係/防衛として、車載市場が他を圧倒して伸びる予測となっている。

◇Automotive IC market to display strongest growth through 2018,says IC Insights (11月19日付け DIGITIMES)

◇Automotive Industry Drives Chip Demand (11月20日付け EE Times)
→IC Insightsが、ICsの6つの重要end-user市場、すなわち、computer,consumer, 通信, 車載, 産業/医療および政府関係/防衛を比較、2018年までの時間軸で、車載関係顧客からのIC需要が最も力強い平均年間伸長を示し、平均で10.8%、続く2位の通信業界6.8%を大きく上回る旨。

【notebook PC出荷】

モバイル機器に目が行って、久しぶりにnotebook PCの世界出荷、そしてトップ5・ベンダーに注目する感じ方がある。この第三四半期について、主に先進経済圏が引っ張って、前年同期比10%増と二ケタの伸びとなり、タブレットPCsの出荷の減少と対照的な姿になっている。

◇Notebook PC shipments rise year over year as tablet PCs decline (11月18日付け EE TimesELECTROIQ)
→DisplaySearch Quarterly Mobile PC Shipment and Forecast Report、今年第三四半期速報データ。グローバルnotebook PC市場が前年同期比10%増の49.4 million台、対して、タブレットPCsのグローバル出荷は同8%減った旨。notebook PCの伸びは北米および西欧の先進地域が主に引っ張り、第三四半期で前年同期比20%以上の出荷となっている旨。

≪世界notebook PC出荷のトップ5ベンダーシェア≫

Q3'14 Share
Q3'13 Share
Y/Y Growth
Lenovo Group
20%
16%
38%
HP
19%
18%
13%
Dell
12%
11%
21%
Acer Group
10%
9%
28%
Apple
9%
9%
15%
Top Five Brands総計
69%
62%
23%


【Intelのグループ再編】

Intelが、利益が出ていないモバイル半導体グループを健闘しているPC半導体グループと一緒にする組織変更を来年始めに行おうとしている。2014年の同社売上げは6%増の見込み、うちPC Client Groupは9%増という発表が、続いて行われている。

◇Intel to Combine PC, Mobile Chip Groups-Intel Move Creates New ‘Client Computing' Group-Intel's unprofitable mobile-chip unit to merge with PC division (11月17日付け The Wall Street Journal)
→Intelが、まだ利益を生んでいないモバイル&通信グループをPCグループと2015年始めに一緒にし、client-computingグループとしてやっていく旨。

◇Intel to combine PC, mobile-chip groups (11月17日付け Market Watch)

【特許法改正案】

我が国の特許法の改正案づくりが、特許庁により以下の段階に立ち至っている。大正時代からという「従業員のもの」から「会社のもの」に改められる一方、昇進や留学を含めた報奨を与えることが義務づけされている。

◇特許の報奨、昇進や留学も、改正案、発明「会社のもの」、中小企業は例外扱い (11月19日付け 朝日新聞DIGITAL)
→特許庁が検討している特許法改正案の概要、社員が仕事で発明した特許について:
 ・現在の「社員のもの」から「会社のもの」に改める一方、社員に報奨を与えることを義務づける。
 ・報奨は金銭だけでなく、昇進や留学など経済的利益も認める。
 ・報奨規定を持たない中小企業は例外扱いとする方針。

◇特許帰属「会社」で決着、有識者会議 中小配慮し例外も (11月19日付け 日経 電子版)
→特許庁が19日開いた有識者会議で、仕事による発明の特許を取る権利が「会社のもの」となることが固まった旨。3月からの議論は紛糾したが、迅速な特許利用を求める産業界と、従業員の権利を訴える労働者側がおおむね折り合った旨。会社には従業員への報奨を義務付けることとする旨。
 中小企業などにも配慮し、希望する法人には従業員に権利を残すことも認める旨。日本では大正時代から特許を取る権利が「従業員のもの」となっていたが、約90年ぶりに変更、「初めから会社に帰属する」と改める旨。


≪グローバル雑学王−333≫

産業革命および市民革命が変えていく世界の姿に3回にわたって注目する2回目は、

 『知れば知るほど面白い 地理・地名・地図から読み解く世界史』
  (宮崎 正勝 著:じっぴコンパクト新書 198) …2014年7月7日 初版第1刷発行

より、歴史でもお酒でも酔わされる英雄、ナポレオンについての世界史の展開である。ヨーロッパの姿を変えただけでなく、間接的に南米の独立にも影響を与えた彼の生涯を辿っていく。


第5章 産業革命・市民革命と姿を変える世界

30 ナポレオンが流されたエルバ島やセントヘレナ島って、どこにあるの?
……→フランス革命とナポレオン旋風

◇地理の謎30:島流しの地は絶海の孤島だった!?
・2度も島流しにあっているフランス皇帝、ナポレオン
 →1814年、エルバ島に
 →脱出して復権、再び敗れて、今度はセントヘレナ島に
・エルバ島は、イタリア半島から10kmほどの距離
・セントヘレナ島は、アフリカ大陸の彼方にある絶海の孤島
・それぞれの地に流された時のナポレオンや島送りにした人々の気持ちが、リアルに伝わってくる

◆世界史の展開30:

〓民衆の不満は革命となって爆発した
・財政が行き詰まり、飢饉が重なったフランス
 →国王の弾圧の動きに対し、バスティーユ牢獄の襲撃、各地の農民蜂起などが勃発
 →フランス革命
・1792年、王政が廃止、共和政が樹立
・ヨーロッパ諸国は対仏大同盟を結成
 →多くの民衆が混乱を収める力を持つ指導者の登場を期待
 →そこに、ナポレオン

〓ヨーロッパの姿を変えたナポレオン
・ナポレオン=ボナパルト
 →まず軍事指導者として頭角、イタリア、オーストリアなどでの戦いに勝利
・1804年、国民投票で皇帝に、ナポレオン法典の公布
・1810年頃、ヨーロッパ大陸のほとんどの地域がナポレオンと一族の支配下に
・1812年、ライプチヒの戦い(諸国民戦争)
 →ナポレオンはエルバ島に流され、1814年にウィーン会議開催、戦後処理の方策
・再起を図ったナポレオン、ワーテルローの戦いで大敗、セントヘレナ島に流され、その地で生涯を終える

31 なぜ、チリの国土は南北に長いのか?
……→南米の独立

◇地理の謎31:徐々に国土を伸張させたチリ
・1883年、300年間も抵抗を続けたマプチェ族との和解が実現、国土が南部に広がる
・1879年に始まったペルー、ボリビアとの「太平洋戦争」に勝利、北部に領土を拡大
・南北に領土を増やしたチリは、結果的にとても細長い国土をもつことに

◆世界史の展開31:

〓南米の独立に力を与えたナポレオン
・19世紀の前半、南米各国が独立
・本国スペインは、ナポレオン率いるフランス軍の攻撃を受け、その支配下に
 →本国の力が弱った隙をついて独立運動が盛んに

〓南米独立のために戦った二人の英雄
・一人にシモン=ボリバル
 →独立運動に身を投じ、大コロンビア共和国を成立させ、大統領に
 →南米統一を志向する彼の思惑とは裏腹に、1830年、大コロンビアは「ベネズエラ」「コロンビア」「エクアドル」の3国に分裂
 →ボリビアの国名などに残るその名
・もう一人、南から活動を起こしたのがサン=マルティン
 →祖国アルゼンチンの独立に貢献
 →アンデス山脈の高い尾根を越えてチリに攻め入り解放、さらに北上してペルーを攻略
・サン=マルティンは、ボリバルと会談。ボリビアの独立をボリバルに託し、フランスに亡命する運命に。
 →命日がアルゼンチンの祝日に

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