産業

2017年〜2018年はメモリバブルに浮かれて半導体産業、製造装置産業、シリコンウェーハ産業とも大きく成長したが、バブルははじけながらもシリコンウェーハは着実に成長していきそうだ。こんな見通しをSEMIが発表した。 [→続きを読む]

2018年第2四半期における世界半導体メーカーのトップ25社ランキングがGSA（Global Semiconductor Alliance）から発表になった。1年前のランキングと同様、1位のSamsung、2位Intelなど上位7社の順位に変更はないが、昨年第8位にいた東芝メモリが抜けている。財務データの集計が間に合わなかったためとみられ、圏外に落ちたわけではない。 [→続きを読む]

市場調査会社のIC Insightsは、33項目のIC製品の内28製品がプラス成長、さらに16製品が2桁成長、そして7製品分野がICの予想成長率16%よりも高い成長を遂げるという予想を発表した(参考資料1)。 [→続きを読む]

SIA（Semiconductor Industry Association）が発表した2018年7月の世界半導体売上額は、前年同月比17.4%増の395億ドルに達しており、今月も過去最高の販売額を示した。この統計は、WSTS（世界半導体市場統計）の集計データをもとに3カ月の移動平均を求め、SIAが毎月発表している(参考資料1)。 [→続きを読む]

ルネサスエレクトロニクスが米国の中堅半導体企業であるIDTを買収する方針を固め、最終交渉に入った、と日本経済新聞が9月1日に報じた。続く2日の日曜日には「米IDT、半導体「ヒトの五感担う」ルネサスが買収　自動運転や室内CO2感知」とその狙いまで報道した。なぜIDTなのか、これまでIDTを取材してきた筆者には理解できない。 [→続きを読む]

8月上旬、生産ラインにある製造装置がウィルスに感染し、生産工場が一時停止した、とTSMCが発表したことは記憶に新しい。半導体工場がインターネットと切り離されているから大丈夫、という考えは通用しない。サイバー攻撃ではなくともウィルスに感染する事件はよくあるからだ。今回のTSMCもその一例。日本企業はセキュリティに対する関心が低い。27日の日経産業新聞はサイバー人材不足の実態について報じている。 [→続きを読む]

半導体の学会として日本で出発、発展してきた国際固体素子材料コンファレンス（SSDM: International Conference on Solid State Devices and Materials）が今年50周年を迎える。現在の半導体産業が隆盛を迎えた背景には、さまざまなエンジニアや研究者の努力がある。今回は9月9日から13日まで東京大学本郷校舎(図1)で開催する。通常の講演やショートコースに加え、特別シンポジウムやインダストリセッションのイベントもある。 [→続きを読む]

今年も半導体は二桁成長が続きそうだ。先週は半導体産業の好調さを伝えるニュースが相次いだ。NANDフラッシュメモリ事業を手放した東芝は、パワートランジスタとLiイオンバッテリに投資することを発表、日新電機はタイとベトナムでの半導体製造装置の請負工場に投資、台湾のGlobal Wafersも480億円の投資を検討している。先端半導体では2nm品を2025年までに揃えるとTSMCは発表した。 [→続きを読む]

2018年第1四半期における半導体パッケージング企業のトップ10社ランキングが発表された（表1）。1位台湾ASE、2位米Amkor、3位中国JCET（江蘇長電科技）の順は2017年と変わらないが、前年同期比での成長率は、大きく異なる。2017年のメモリバブルを引き継ぐ形で、ASEが26億ドル、Amkorが20.5億ドル、3位のJCETが17.8億ドルという順だ。 [→続きを読む]

2017年の世界半導体市場は、空前の好景気で20%を超す成長率を遂げたが、今年も15%前後で過去最高の金額を記録しそうだ。これは、市場調査会社が軒並み上方修正しているためだ。16%成長に上方修正したSemiconductor IntelligenceからGartnerの11.8%成長まで幅がある。 [→続きを読む]