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コロナ禍で外出制限されても、日本も世界も研究開発(R&D)投資の手を緩めていない。R&D投資は「明日の飯のタネ」である。米国テキサスに本拠を置くMouser Electronics社は、世界的に前年比9%成長、アジア太平洋地区では22%成長、日本でも17%の成長を遂げている。 [→続きを読む]
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ドイツに本社を構えるInfineon Technologiesは昨年4月にCypress Semiconductorの買収を完了し、ようやく合併作業を終えた、と思うやいなや、車載用半導体不足に振り回された。同社日本法人インフィニオンテクノロジーズジャパンも同様に悩まされたものの、自社のファブはフル稼働で対応している。日本法人代表取締役社長の川崎郁也氏に現状を聞いた。 [→続きを読む]
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ルネサスエレクトロニクスが英Dialog Semiconductorを買収したニュースはあまり大きな話題にならなかった。しかし、ここには日本企業がグローバル企業になれるヒントが満載されている。ルネサスは大きく変わった。もはや日立・三菱・NECの連合チームではない。シリコンバレー流を持ち込んだルネサスはグローバル企業に変わり成長路線へ舵を切りつつある。(動画あり) [→続きを読む]
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米国のバイデン新政権がハイテク産業のサプライチェーンを見直す。半導体、電池、医薬品、重要鉱物と特に重要な部品を4品目と定め、中国以外の友好国との供給網を確立する。また、自動運転車に使われるLiDAR(光を利用した測距技術)の新しい応用としてAR(拡張現実)と組み合わせて使う用途がiPhone12で使われ始めた。 [→続きを読む]
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直近の2021年第1四半期(1Q:1〜3月)におけるファウンドリトップ10社の見通しを市場調査会社のTrendForceが発表した。それによると、TSMCは前年同期比25%増を示し市場シェアは56%にも上り、独占状態を示している。2位はSamsung、3位はGlobalFoundriesから前四半期に入れ替わったUMCが定着した。 [→続きを読む]
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2021年1月に北米製半導体製造装置の販売額が初めて30億ドルの大台に達した。半導体製造装置の販売額はここ3ヵ月下降曲線を示してきたが、1月は再び上昇に向かっている。北米製半導体製造装置は、前年同月比29.9%増の30億4020万ドルに達した。前月比でも13.4%増と力強い。3カ月の移動平均値ではあるため、単月はもっと多い。 [→続きを読む]
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テレワークをはじめとするニューノーマル時代、遠隔保守を進めている東京エレクトロンに続きアドバンテストも遠隔支援サービスを始めた。出張せずにVR/ARを使いながら顧客をサポートする。台湾のIT企業の業績が好調だ。1月の主要上場19社の合計が1年前より32%も増収だった。また海外生産拠点は中国を避けるようになり始めている。 [→続きを読む]
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ルネサスエレクトロニクスが英国とドイツ、米シリコンバレーに活動拠点を置くDialog Semiconductorを49億ユーロ(約6157億円)で買収することで両社合意した。Dialogは、PMIC(電源IC)やLEDドライバ、アナログ回路搭載のFPGAであるCMICなどで高い技術力を誇る会社だ。この1年でルネサスはグローバル企業に変身中だ。両社の合併は成長するための製品ポートフォリオをもつことになる。 [→続きを読む]
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半導体産業が、2017年〜18年のメモリバブルを経て再び、活況に沸いている。2月13日の日本経済新聞は、半導体の企業価値(時価総額)が急速に高まっていることを報じている。2010年比ではNvidiaが35.9倍、ASMLが13倍、TSMCが8.7倍、東京エレクトロンが5.2倍となっている。最近の車載半導体不足から始まった半導体の供給不足は産業用半導体へも広がっている。 [→続きを読む]
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2020年の半導体消費額のトップ10社が発表された。1位はApple、2位Samsung Electronics、3位Huawei(華為科技:ファーウェイ)、4位Lenovo、5位Dell Technologiesと順位は2019年と同じだが、各社の変動は大きい。米中貿易戦争や新型コロナの影響を受けている。 [→続きを読む]
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