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CES 2017の主役はコネクティビティ、AI、クルマなど

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1月5日から米国ネバダ州ラスベガスでCES 2017が開催された。日本の新聞・メディアは相変わらずCESを家電見本市と訳しているが、主催者であるCTA(Consumer Technology Association)は、CESをConsumer Electronics Showと訳さないでほしい、と2012年以来ずっと訴え続けている。もはや、オーディオやビデオの家電ショーではないからだ。コンピュータ(Computer)あり、クルマ(Car)あり、通信(Communication)あり。Cの意味はもはやConsumerではなくなった。

CES 2017は、テクノロジーがつながった未来を示すショーであった、とCTAは述べている。出展社3800社以上、小間スペースは260万平方フィート(約24万平方メートル)、業界関係参加者17万5000人という数字を挙げている。参加者のうち外国人は5万5000人で、150ヵ国から参加した。今回のキーワードはコネクティビティであり、自動運転車やスマートシティからデジタルヘルスや5Gモバイル通信まで、つなげること(コネクティビティ)がコンファレンスや展示会をにぎわしたとCTAは言う。

1月5日の日本経済新聞では、CESの主役が今年はAI(人工知能)だと報じている。音声認識端末を中国のレノボグループやアマゾンが発表し、レノボの製品は1台129〜179ドルという手に届く価格帯に入っている。ただ、これだけ安いと、音声入力、文章に分解、意味を理解、意味に応じた答えを探す、探した結果を端末に戻して表示する、という一連の作業をクラウドで処理することは間違いない。端末だけで音声認識処理するには電力をあっという間に消費してしまうからだ。端末は音声をクラウドに飛ばし、演算した結果だけを端末で受け取る。音声認識にはアマゾンのAIを利用しているという。スマートフォンではすでに音声認識機能を使っているが、レノボやアマゾンは、端末に話しかけてテレビや照明を操作するものだとしている。

クルマも活発で、自動車関連企業は145社と、昨年を上回る企業が出展した。完成車メーカーは9社でそのうち日本車企業はトヨタ自動車工業、日産自動車、ホンダ技研工業の3社だという。トヨタとホンダはともにAI技術を示し、それぞれ「コンセプト愛i」、「NeuV(ニューヴィー)」と呼んでいる。

6日の日経は、トヨタがAIを利用したコンセプトカーを出すと発表したと報じた。その「コンセプト愛i」は、「AIを活用し、運転者の感情を認識し、好みに関する情報を蓄積するのが特徴だ。音声認識や生成といった機能も備え、集めた情報に基づいて運転者と自然な会話をできるようにする」と報じている。さらに、「記者会見で米国トヨタ自動車販売のボブ・カーター上級副社長は『運転者にクルマと感情的なつながりを感じてもらう』と狙いを説明した。加えて、「『人工知能を活用し、運転者と注意力の低下を防ぐような会話ができるようになるかもしれない』とAI研究子会社、米 トヨタ・リサーチ・インスティテュート(TRI)のギル・プラット最高経営責任者(CEO)は語る」と伝えた。

9日の日刊工業新聞はCESレポートを掲載し、日産のカルロス・ゴーン社長がAIを利用した技術を発表した、と報じた。「ゴーン社長は『2030年には新車の15%が完全自動運転車になる』と予測。その上で、人がAIを支援する仕組みを残すことによって『自動運転車を早期に普及させられる』と述べた。

新技術は工事中の場所や交通規制時など自動運転が難しい場面で車載AIが判断に迷った場合、遠隔地のオペレーターが代わりに状況を見て、迂回路の設定などをする。NASAが惑星探査ロボットに用いる制御技術『VERVE』をベースに開発した」と述べている。

(2017/01/10)

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