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半導体チップの買い手として中国企業が台頭

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半導体購入ユーザーがパソコンメーカーからスマートフォンメーカーに変わって数年たつが、2018年は中国勢の購入額が極めて増えた。昨年5位だった中国の華為(ファーウェイ)がAppleの次の3位に躍進、半導体を200億ドル以上使う世界企業の仲間入りを果たした。これは、市場調査会社Gartnerが発表したもの。トップ10社の中から、日本企業は姿を消した。

表1 半導体を購入する企業のトップ10社ランキング 出典:Gartner

表1 半導体を購入する企業のトップ10社ランキング 出典:Gartner


トップテンの中で、今回は中国企業が巨額の半導体を購入していることがわかる。ファーウェイ(華為)が3位に上昇、スマートフォンメーカーVivoとOppoを傘下に持つBBK Electronicsが6位をキープ、そして昨年18位だったシャオミ(小米)が10位に入った。昨年まで圏外だった、メモリボードの米Kingston Technologyが13位から8位に躍進したことで、LG Electronicsとソニーが圏外に落ちた。

半導体購入額はチップを使った電子機器を大量に市場に出していることを示すが、もはやLGもソニーも勢いを失ったことを示している。

Kingstonは、DRAMメモリを並べたボードを設計製造しているメーカーであり、メモリの値上がりによってボードも値上がりしたことで、販売額、すなわち売り上げが上がった。ちなみに世界の半導体全体に占めるメモリの比率は2017年に31%だったが、2019年には33%、2020年には34%にまで上昇する、とGartnerは見ている。

昨今のメモリ単価の値下がりから、2019年はメモリビット数が増え、メモリの生産量も増え、その結果メモリ売り上げが増えていくというストーリーは成り立つだろう。一昨年のメモリ単価の上昇によってパソコン、スマホだけではなく、データセンターのサーバーまでが売れなくなったため、1システムに1個程度しか使わないプロセッサ需要が減った。この結果、プロセッサを減産していたIntelのプロセッサは昨年後半から供給不足になった。メモリ単価の下落は、ビット需要を旺盛にしたり、あるいはシステムを値下げできたりするため、コンピュータシステムの需要を喚起することができるようになる。

(2019/02/07)

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